建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 130億9400万
- 2018年3月31日 -1.94%
- 128億4000万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 現在休止中の主要な設備はありません。2018/06/28 14:10
3 土地及び建物の一部を賃借しております。賃借土地の面積については、[ ]で外書きしております。
4 帳簿価額欄の「その他」の主な内容は、工具器具及び備品です。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 2 固定資産の減価償却の方法2018/06/28 14:10
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法 ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法 なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法(自社利用のソフトウェアについては、社内における見積利用可能期間(5年)に基づく定額法)建物及び構築物 15~38年 機械及び装置・工具、器具及び備品 5~10年 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2018/06/28 14:10
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 13 百万円 59 百万円 機械装置及び運搬具 54 42 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (担保に供している資産)2018/06/28 14:10
(担保に係る負債)前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 1,627 百万円 1,507 百万円 機械装置及び運搬具 119 94
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額の主なものは、次のとおりであります。2018/06/28 14:10
2.当期減少額の主なものは、次のとおりであります。増加額 建物 茨城工場 製品生産ライン設備 775百万円 三重工場 製品生産ライン設備 36百万円 鹿児島工場 製品生産ライン設備 44百万円 北海道工場 製品生産ライン設備 19百万円 機械及び装置 茨城工場 製品生産ライン設備 813百万円 三重工場 製品生産ライン設備 506百万円 鹿児島工場 製品生産ライン設備 204百万円 北海道工場 製品生産ライン設備 68百万円 建設仮勘定 茨城工場 2期工事 4,182百万円
3.当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。減少額 建物 営業本部 事業譲渡 92百万円 機械及び装置 営業本部 事業譲渡 433百万円 車両器具及び備品 営業本部 事業譲渡 26百万円 土地 営業本部 事業譲渡 62百万円 建設仮勘定 茨城工場 各資産科目へ振替 287百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)2018/06/28 14:10
当社グループは、管理会計上の単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っております。また、遊休資産についてはそれぞれ個別物件ごとにグルーピングを行っております。用途 種類 場所 金額(百万円) 事業用資産 建物、土地他 大阪府枚方市 1,030 事業用資産 建物、機械装置他 茨城県土浦市 226 遊休資産 建物、土地他 三重県津市 26 合計 1,283
上記資産につきましては、廃止決定等の事由により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2018/06/28 14:10
定率法。ただし、当社の建物(建物附属設備を除く)、国内連結子会社の平成10年4月1日以降新規に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物、在外子会社の資産は定額法を採用しております。
主な耐用年数