固定資産
個別
- 2021年12月31日
- 288億3302万
- 2022年12月31日 -5.27%
- 273億1232万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2023/03/29 15:54
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載しておりません。
3. 主要な顧客ごとの情報 - #2 事業等のリスク
- 当社は、生産能力拡大や製品の競争力向上を目指し、2019年、新基幹工場となる神戸工場を建設し、2020年度にかけて稲美工場からの生産ライン移設という大規模な設備投資を実施いたしました。今後、市況や事業環境の悪化により想定しているような生産数量の規模拡大を図れない場合には、減価償却費を主とした製造固定費の負担による利益率の低下等が生じ、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。2023/03/29 15:54
また、既存設備の遊休化や稼働率の低下等により、保有資産から得られる将来キャッシュ・フロー見込額が減少した場合、固定資産の減損会計の適用による減損損失が発生し、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。
(8)特定の取引先への依存 - #3 固定資産廃棄損の注記
- 固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。
2023/03/29 15:54前事業年度
(自 2021年1月1日
至 2021年12月31日)当事業年度
(自 2022年1月1日
至 2022年12月31日)建物 216,738千円 501千円 構築物 450 - 機械及び装置 1,271 - 車両運搬具 0 - 工具、器具及び備品 36 - 計 218,495 501 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載しておりません。2023/03/29 15:54 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/03/29 15:54
- #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/03/29 15:54
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2021年12月31日) 当事業年度(2022年12月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △657,084 △617,023 その他有価証券評価差額金 △289,061 △324,319
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産の部)2023/03/29 15:54
当事業年度末における「資産の部」の残高は51,421百万円となり、前事業年度末と比べ2,787百万円減少いたしました。主要な要因は現金及び預金、有形固定資産の減少であります。
(負債の部) - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料 総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定する)2023/03/29 15:54
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)