有価証券報告書-第91期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主要な耐用年数については以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産
ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他
定額法によっております。