有価証券報告書-第102期(2025/01/01-2025/12/31)
(表示方法の変更)
当社は、当事業年度より連結財務諸表を作成することとなったことを受け、特例財務諸表提出会社として、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第80条に定める棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項目により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
(損益計算書)
前事業年度において区分掲記しておりました「商品及び製品期首棚卸高」、「当期製品製造原価」、「当期商品仕入高」、「他勘定振替高」、「商品及び製品期末棚卸高」及び「商品及び製品売上原価」について、損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、当事業年度より「売上原価」として一括掲記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において表示しておりました、「商品及び製品期首棚卸高」2,404,502千円、「当期製品製造原価」30,165,429千円、「当期商品仕入高」4,221,636千円、「他勘定振替高」77,101千円、「商品及び製品期末棚卸高」2,095,410千円及び「商品及び製品売上原価」34,619,056千円は、「売上原価」34,619,056千円として組み替えております。
また、前事業年度の製造原価明細書を売上原価明細書に変更しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「受取損害賠償金」及び「営業外費用」の「棚卸資産廃棄損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において表示しておりました、「営業外収益」の「受取損害賠償金」25,985千円及び「営業外費用」の「棚卸資産廃棄損」23,497千円は、「その他」として組み替えております。
当社は、当事業年度より連結財務諸表を作成することとなったことを受け、特例財務諸表提出会社として、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第80条に定める棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項目により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
(損益計算書)
前事業年度において区分掲記しておりました「商品及び製品期首棚卸高」、「当期製品製造原価」、「当期商品仕入高」、「他勘定振替高」、「商品及び製品期末棚卸高」及び「商品及び製品売上原価」について、損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、当事業年度より「売上原価」として一括掲記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において表示しておりました、「商品及び製品期首棚卸高」2,404,502千円、「当期製品製造原価」30,165,429千円、「当期商品仕入高」4,221,636千円、「他勘定振替高」77,101千円、「商品及び製品期末棚卸高」2,095,410千円及び「商品及び製品売上原価」34,619,056千円は、「売上原価」34,619,056千円として組み替えております。
また、前事業年度の製造原価明細書を売上原価明細書に変更しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「受取損害賠償金」及び「営業外費用」の「棚卸資産廃棄損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において表示しておりました、「営業外収益」の「受取損害賠償金」25,985千円及び「営業外費用」の「棚卸資産廃棄損」23,497千円は、「その他」として組み替えております。