エスフーズ(2292)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年2月28日
- 23億155万
- 2010年2月28日 -14.77%
- 19億6160万
- 2011年2月28日 +51.21%
- 29億6615万
- 2012年2月29日 -6.97%
- 27億5949万
- 2013年2月28日 -6.76%
- 25億7300万
- 2014年2月28日 -9.21%
- 23億3600万
- 2015年2月28日 -4.71%
- 22億2600万
- 2016年2月29日 -5.62%
- 21億100万
- 2017年2月28日 +3.24%
- 21億6900万
- 2018年2月28日 -8.81%
- 19億7800万
- 2019年2月28日 +6.47%
- 21億600万
- 2020年2月29日 +509.45%
- 128億3500万
- 2021年2月28日 -4.32%
- 122億8100万
- 2022年2月28日 -4.82%
- 116億8900万
- 2023年2月28日 +5.35%
- 123億1400万
- 2024年2月29日 -3.26%
- 119億1300万
- 2025年2月28日 -4.74%
- 113億4800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2. セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,164百万円には、セグメント間取引消去404百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,568百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない親会社及び一部子会社の間接部門の一般管理費であります。2025/05/26 10:40
セグメント資産の調整額△30,588百万円は、セグメント間取引消去△50,453百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産19,864百万円が含まれております。全社資産の主なものは、各報告セグメントに帰属しない親会社及び一部子会社における余剰運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券等)及び本社建物等であります。
減価償却費の調整額42百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、その主なものは各報告セグメントに帰属しない親会社の本社建物及び情報通信システム等の減価償却費であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 2. セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,135百万円には、セグメント間取引消去350百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,485百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない親会社及び一部子会社の間接部門の一般管理費であります。2025/05/26 10:40
セグメント資産の調整額△36,993百万円は、セグメント間取引消去△53,923百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産16,930百万円が含まれております。全社資産の主なものは、各報告セグメントに帰属しない親会社及び一部子会社における余剰運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券等)及び本社建物等であります。
減価償却費の調整額36百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、その主なものは各報告セグメントに帰属しない親会社の本社建物及び情報通信システム等の減価償却費であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/05/26 10:40
(3) 重要な引当金の計上基準a.有形固定資産(リース資産を除く) 定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、一部の在外連結子会社については、定額法を採用しております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 ……2年~50年 機械装置及び運搬具…2年~22年 b.無形固定資産 定額法 自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 c.リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
- #4 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※6 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。2025/05/26 10:40
前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 建物及び構築物 21 百万円 24 百万円 機械装置及び運搬具 10 百万円 14 百万円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2025/05/26 10:40
前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 建物及び構築物 31 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 6 百万円 7 百万円 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2 担保に供している資産並びに担保付債務は以下のとおりであります。2025/05/26 10:40
上記に対する債務前連結会計年度(2024年2月29日) 当連結会計年度(2025年2月28日) 投資有価証券 3,898 百万円 1,952 百万円 建物及び構築物 4,089 百万円 4,181 百万円 土地 1,933 百万円 2,913 百万円
- #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2025/05/26 10:40
前連結会計年度(2024年2月29日) 当連結会計年度(2025年2月28日) 建物及び構築物 1,751 百万円 1,751 百万円 機械装置及び運搬具 935 百万円 935 百万円 - #8 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)2025/05/26 10:40
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、事業用資産については、継続して収支を計上している単位で、遊休資産については、当該資産単独で資産のグルーピングを行っております。用途 種類 場所 減損損失計上額(百万円) 製造設備 工具、器具及び備品等 韓国 6 店舗等 建物及び構築物 神奈川県他 57 製造設備 建物及び構築物 静岡県 0 製造設備 機械装置及び運搬具 静岡県 0
当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び予想しえない市況の変化に、当初予定していた計画の変更を要する資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失551百万円を特別損失に計上しております。減損損失の主な内訳は、建物及び構築物57百万円、機械装置及び運搬具109百万円、工具、器具及び備品等6百万円、建設仮勘定377百万円であります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2. 固定資産の減価償却の方法2025/05/26 10:40
3. 引当金の計上基準a.有形固定資産(リース資産を除く) 定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物…………………4年~50年 機械及び装置………2年~15年