有価証券報告書-第91期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(デリバティブ取引関係)
1.ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引
(1)通貨関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
(2)商品関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
(3)金利関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
2.ヘッジ会計が適用されているデリバティブ取引
(1)通貨関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
(注)時価の算定方法は、連結会計年度末の当該先物相場の終値を使用しております。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
(注)時価の算定方法は、連結会計年度末の当該先物相場の終値を使用しております。
(2)商品関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
(注)時価の算定方法は、連結会計年度末の相場価格を使用しております。
(3)金利関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
(注)金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しております。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
(注)金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しております。
1.ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引
(1)通貨関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
(2)商品関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
(3)金利関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
2.ヘッジ会計が適用されているデリバティブ取引
(1)通貨関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
| ヘッジ会計の方法 | 取引の種類 | 主なヘッジ対象 | 契約額等 (百万円) | 契約額等のうち1年超 (百万円) | 時価(百万円) |
| 原則的処理方法 | 為替予約取引 | ||||
| ドル(買建) | 買掛金 | 778 | - | 6 | |
| 合計 | 778 | - | 6 | ||
(注)時価の算定方法は、連結会計年度末の当該先物相場の終値を使用しております。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
| ヘッジ会計の方法 | 取引の種類 | 主なヘッジ対象 | 契約額等 (百万円) | 契約額等のうち1年超 (百万円) | 時価(百万円) |
| 原則的処理方法 | 為替予約取引 | ||||
| ドル(買建) | 買掛金 | 523 | - | △1 | |
| 合計 | 523 | - | △1 | ||
(注)時価の算定方法は、連結会計年度末の当該先物相場の終値を使用しております。
(2)商品関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
期末残高がないため、該当事項はありません。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
| ヘッジ会計の方法 | 取引の種類 | 主なヘッジ対象 | 契約額等 (百万円) | 契約額等のうち1年超 (百万円) | 時価(百万円) |
| 原則的処理方法 | 商品スワップ取引 | ||||
| 支払固定・受取変動 | 原材料の仕入 | 131 | - | △0 |
(注)時価の算定方法は、連結会計年度末の相場価格を使用しております。
(3)金利関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
| ヘッジ会計の方法 | 取引の種類 | 主なヘッジ対象 | 契約額等 (百万円) | 契約額等のうち1年超 (百万円) | 時価(百万円) |
| 金利スワップの特例処理 | 金利スワップ取引 | ||||
| 支払固定・受取変動 | 長期借入金 | 175 | 75 | (注) |
(注)金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しております。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
| ヘッジ会計の方法 | 取引の種類 | 主なヘッジ対象 | 契約額等 (百万円) | 契約額等のうち1年超 (百万円) | 時価(百万円) |
| 金利スワップの特例処理 | 金利スワップ取引 | ||||
| 支払固定・受取変動 | 長期借入金 | 75 | - | (注) |
(注)金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しております。