建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

2 主な変動
増加は、大阪工場の賃貸用工場建物及び構築物の取得 73百万円
減少は、東京本社の賃貸用のオフィスビルの減価償却費等 41百万円

2015/06/25 13:38

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物・機械装置……………定額法
運搬具・工具、器具及び備品…………定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア……定額法(利用可能期間5年)
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2015/06/25 13:38