中村屋（2204）の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 7億4898万
- 2009年3月31日 -9.51%
- 6億7777万
- 2010年3月31日 +0.95%
- 6億8420万
- 2011年3月31日 -1%
- 6億7733万
- 2012年3月31日 -6.6%
- 6億3265万
- 2013年3月31日 -3.6%
- 6億985万
- 2014年3月31日 +0.44%
- 6億1253万
- 2015年3月31日 -0.38%
- 6億1019万
- 2016年3月31日 +0.75%
- 6億1478万
- 2017年3月31日 -4.18%
- 5億8906万
- 2018年3月31日 +0.79%
- 5億9370万
個別
- 2008年3月31日
- 7億944万
- 2009年3月31日 -9.98%
- 6億3866万
- 2010年3月31日 +0.83%
- 6億4398万
- 2011年3月31日 -1.57%
- 6億3385万
- 2012年3月31日 -5.45%
- 5億9931万
- 2013年3月31日 -3.25%
- 5億7984万
- 2014年3月31日 +0.94%
- 5億8528万
- 2015年3月31日 +1.46%
- 5億9382万
- 2016年3月31日 +0.86%
- 5億9893万
- 2017年3月31日 -3.39%
- 5億7864万
- 2018年3月31日 +1.67%
- 5億8830万
- 2019年3月31日 -6.1%
- 5億5242万
- 2020年3月31日 -2.9%
- 5億3642万
- 2021年3月31日 -4.62%
- 5億1162万
- 2022年3月31日 +4.58%
- 5億3504万
- 2023年3月31日 +0.54%
- 5億3793万
- 2024年3月31日 +57.93%
- 8億4953万
- 2025年3月31日 -17.98%
- 6億9681万
- 2026年3月31日 -16.43%
- 5億8230万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※3 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/23 14:00
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給料 2,795,713 千円 2,892,577 千円 賞与引当金繰入額 284,508 236,765 退職給付費用 20,870 95,019 役員報酬・従業員給料 1,192,057 千円 1,047,450 千円 賞与引当金繰入額 117,482 98,584 退職給付費用 7,847 35,746 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 14:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 213,363千円 183,542千円 退職給付引当金 1,117,423 1,067,593
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法を採用しております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切り下げの方法)を採用しております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2026/06/23 14:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
