- 2206
- 2026/09/10
- 時価
- 3422億円
- PER 予
- 34.05倍
- 2010年以降
- 7.79-602.99倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.13倍
- 2010年以降
- 0.79-2.76倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.9%
- ROE 予
- 3.33%
- ROA 予
- 2.33%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトウエア
連結
- 2018年3月31日
- 50億
- 2019年3月31日 -6.24%
- 46億8800万
個別
- 2018年3月31日
- 43億7500万
- 2019年3月31日 -8.8%
- 39億9000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2019/06/26 9:36
ソフトウエア
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)による定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/26 9:36 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ②無形固定資産(リース資産を除く)…定額法2019/06/26 9:36
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)による定額法を採用しております。
③リース資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/26 9:36
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)による定額法を採用しております。
(3)リース資産 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)…主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)による定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/26 9:36