建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、コンビニエンスストア事業で使用する有形固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。なお、リース取引開始日が会計基準適用初年度前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き適用しております。2021/03/30 14:09

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は下記のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
建物及び構築物	-百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	88 〃	85 〃

2021/03/30 14:09

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内訳は下記のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
建物及び構築物	1,217百万円	836百万円
機械装置及び運搬具	620 〃	701 〃

主として生産設備の能力増強に伴う売却及び除却であります。

2021/03/30 14:09

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年12月31日)	当連結会計年度(2020年12月31日)
建物及び構築物	906百万円( 906百万円)	897百万円( 897百万円)
機械及び装置	0 〃 ( 0 〃 )	0 〃 ( 0 〃 )

担保付債務は次のとおりであります。

2021/03/30 14:09

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2019年1月1日 至 2019年12月31日)

用途	種類	場所	減損損失
	建物・工具器具備品等
店舗等		東京都他	1,477百万円

(減損損失の種類別内訳)

建物及び構築物	702百万円
機械装置及び運搬具	33 〃
工具、器具及び備品	179 〃
土地	100 〃
リース資産	125 〃
商標権	303 〃
その他	33 〃

なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額と使用価値のうち、いずれか高い方の金額で測定しており、正味売却価額については不動産鑑定評価基準に基づき評価し、使用価値については将来キャッシュ・フローを主に2.4%で割引いて算定しております。

2021/03/30 14:09

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法
ただし、コンビニエンスストア事業で使用する有形固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
連結子会社のうち、ヴィ・ド・フランス・ヤマザキ,Inc.、ベイクワイズ ブランズ,Inc.、トム キャット ベーカリー,Inc.は、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/03/30 14:09

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

主として定率法
ただし、コンビニエンスストア事業で使用する有形固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2021/03/30 14:09

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産除く)
主として定率法
ただし、コンビニエンスストア事業で使用する有形固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
連結子会社のうち、ヴィ・ド・フランス・ヤマザキ,Inc.、ベイクワイズ ブランズ,Inc.、トム キャット ベーカリー,Inc.は、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～50年
機械装置 主として10年
無形固定資産(リース資産除く)
…定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産…所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。なお、リース取引開始日が2008年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き適用しております。2021/03/30 14:09