- 2207
- 2026/09/07
- 時価
- 575億円
- PER 予
- 12.24倍
- 2010年以降
- 赤字-499.1倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.86倍
- 2010年以降
- 0.43-1.01倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.32%
- ROE 予
- 7.05%
- ROA 予
- 4.36%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 359億8100万
- 2014年3月31日 +3.05%
- 370億7700万
個別
- 2013年3月31日
- 343億8100万
- 2014年3月31日 +2.67%
- 352億9800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額26,811百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。2014/06/27 9:14
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額14百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
2 セグメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△618百万円は、各報告セグメントに帰属しない一般管理費△618百万円であります。
(2)セグメント資産の調整額28,774百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額25百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
2 セグメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2014/06/27 9:14 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
機械及び装置
定額法
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く。)
定額法
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
その他の有形固定資産
定率法
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、建物のうち、昭和47年3月期以前の取得にかかる設備については、会社基準による耐用年数を採用しております。
無形固定資産
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/27 9:14 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。
2014/06/27 9:14前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 85百万円 ― - #5 持分法による投資損失の注記
- 前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)2014/06/27 9:14
持分法による投資損失には、当社の持分法適用会社である名糖アダムス株式会社が、平成24年12月期の第4四半期において計上しました、清須工場(愛知県清須市)への移転に伴う固定資産除売却損534百万円の当社持分(50%)に相当する額が含まれております。 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
機械及び装置 名古屋工場チョコレート製造設備 124百万円
太陽光発電設備 115百万円
2.無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」および「当期減少額」の記載を省略しております。2014/06/27 9:14 - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/27 9:14
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) その他有価証券評価差額金 △3,178百万円 △3,970百万円 固定資産圧縮積立金 △452百万円 △452百万円 繰延税金負債合計 △3,630百万円 △4,422百万円
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/27 9:14
(注) 連結貸借対照表では次の額を計上しております。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) その他有価証券評価差額金 △3,169百万円 △3,977百万円 固定資産圧縮積立金 △452百万円 △452百万円 その他 ― △8百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 流動資産―繰延税金資産 250百万円 177百万円 固定資産―繰延税金資産 292百万円 2百万円 固定負債―繰延税金負債 2,784百万円 3,542百万円 - #9 設備投資等の概要
- これらに必要な資金は、自己資金および銀行等金融機関からの借入れにより充当いたしました。2014/06/27 9:14
なお、生産能力に重要な影響を及ぼすような固定資産の売却、撤去または滅失はありません。 - #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は9,609百万円となり、前連結会計年度末と比較して259百万円の減少となりました。主な要因としましては、現金及び預金の減少567百万円によるものであります。2014/06/27 9:14
② 固定資産
当連結会計年度末における固定資産の残高は37,077百万円となり、前連結会計年度末と比較して1,096百万円の増加となりました。主な要因としましては、投資有価証券の増加1,986百万円によるものであります。投資有価証券の増加につきましては、保有する株式の株価の上昇などによるものであります。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2014/06/27 9:14
a 有形固定資産
・機械及び装置