- 2215
- 2026/10/09
- 時価
- 42億円
- PER 予
- 23.69倍
- 2009年以降
- 赤字-223.76倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.49倍
- 2009年以降
- 0.39-1.5倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 2.05%
- ROA 予
- 1.15%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
第一屋製パン(2215)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- 1億3600万
- 2009年12月31日 -48.53%
- 7000万
- 2010年12月31日 -65.71%
- 2400万
- 2011年12月31日 +70.83%
- 4100万
- 2012年12月31日 -31.71%
- 2800万
- 2013年12月31日 +167.86%
- 7500万
- 2014年12月31日 +13.33%
- 8500万
- 2015年12月31日 -48.24%
- 4400万
- 2016年12月31日 +11.36%
- 4900万
- 2017年12月31日 +6.12%
- 5200万
- 2018年12月31日 -3.85%
- 5000万
- 2019年12月31日 -2%
- 4900万
- 2020年12月31日 ±0%
- 4900万
- 2021年12月31日 +6.12%
- 5200万
- 2022年12月31日 -7.69%
- 4800万
- 2023年12月31日 +8.33%
- 5200万
- 2024年12月31日 +15.38%
- 6000万
- 2025年12月31日 -5%
- 5700万
個別
- 2008年12月31日
- 7200万
- 2009年12月31日 -15.28%
- 6100万
- 2010年12月31日 -72.13%
- 1700万
- 2011年12月31日 +100%
- 3400万
- 2012年12月31日 -35.29%
- 2200万
- 2013年12月31日 +213.64%
- 6900万
- 2014年12月31日 +11.59%
- 7700万
- 2015年12月31日 -54.55%
- 3500万
- 2016年12月31日 +11.43%
- 3900万
- 2017年12月31日 ±0%
- 3900万
- 2018年12月31日 -5.13%
- 3700万
- 2019年12月31日 -2.7%
- 3600万
- 2020年12月31日 +2.78%
- 3700万
- 2021年12月31日 +5.41%
- 3900万
- 2022年12月31日 -7.69%
- 3600万
- 2023年12月31日 +11.11%
- 4000万
- 2024年12月31日 +17.5%
- 4700万
- 2025年12月31日 -6.38%
- 4400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- (単位:百万円)2026/03/27 16:04
おおよその割合前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給料及び諸手当 1,176 1,186 賞与引当金繰入額 15 13 退職給付費用 46 56
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒発生に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/03/27 16:04
(ロ)賞与引当金
従業員に対する賞与支給に充てるため、支給見込額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/03/27 16:04
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 47 44 47 44 退職給付引当金 2,081 147 140 2,088 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/03/27 16:04
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 関係会社株式評価損 32 33 賞与引当金 14 13 その他 141 110
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/03/27 16:04
(注)1 税務上の繰越欠損金及び繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 減損損失 52 46 賞与引当金 18 17 その他 160 126
前連結会計年度(2024年12月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2026/03/27 16:04