訂正有価証券報告書-第58期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3～50年
構築物	3～60年
機械及び装置	4～15年
車両運搬具	4～6年
工具、器具及び備品	3～15年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法)
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。