- 2226
- 2026/09/03
- 時価
- 527億円
- PER 予
- 20.27倍
- 2010年以降
- 赤字-214.17倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.46倍
- 2010年以降
- 0.52-3.06倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.11%
- ROE 予
- 12.16%
- ROA 予
- 5.55%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年6月30日
- 87億8028万
- 2016年6月30日 +7.57%
- 94億4516万
個別
- 2015年6月30日
- 108億3366万
- 2016年6月30日 -12.67%
- 94億6122万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/09/29 9:53
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2016/09/29 9:53
有形固定資産
スナック部門における食品製造設備(機械装置及び運搬具)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 5~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
商標権 10年
自社利用ソフトウエア 5年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/09/29 9:53 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/09/29 9:53
(単位:千円) - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 固定資産
繰延税金資産退職給付引当金否認額 341,283 347,258 役員退職慰労引当金否認額 63,977 55,501 関係会社株式評価損 301,149 763,688 貸倒引当金繰入限度超過額 299,121 284,758 その他 20,668 14,432 小計 1,026,200 1,465,638 評価性引当額 △657,221 △1,104,673 繰延税金資産合計 368,979 360,965 繰延税金負債との相殺 △2,210 △15,471 繰延税金資産の純額 366,768 345,493 (注)評価性引当額の税金の種類別内訳 法人税 482,478 891,680 住民税 75,179 83,031 事業税 99,562 129,961 計 657,221 1,104,673 2016/09/29 9:53 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 固定資産
繰延税金資産固定資産減価償却限度超過額 3,194 1,790 退職給付に係る負債 462,848 532,367 役員退職慰労引当金否認額 121,969 111,671 減損損失 16,143 11,993 年金基金脱退損失引当金否認額 7,501 4,399 税務上の繰越欠損金 89,485 62,786 その他 34,047 24,813 小計 735,190 749,822 評価性引当額 △215,845 △183,914 繰延税金資産合計 519,344 565,907 繰延税金負債との相殺 △9,800 △29,446 繰延税金資産の純額 509,544 536,461 (注)評価性引当額の税金の種類別内訳 法人税 89,475 90,781 住民税 53,904 34,825 事業税 72,464 58,307 計 215,845 183,914 2016/09/29 9:53 - #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結貸借対照表関係)2016/09/29 9:53
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「建設仮勘定」は、資産の総額の100分の1以下であるため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「建設仮勘定」に表示していた10,816千円は、「その他」として組み替えております。- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
流動資産の残高は10,783百万円(前連結会計年度は11,205百万円)となり、421百万円減少いたしました。主な要因は有価証券の減少(799百万円)及び原材料及び貯蔵品の減少(208百万円)が、現金及び預金の増加(616百万円)を上回ったことによるものであります。2016/09/29 9:53
固定資産の残高は9,445百万円(前連結会計年度は8,780百万円)となり、664百万円増加いたしました。主な要因は投資有価証券の増加(250百万円)及び有形固定資産の増加(214百万円)によるものであります。
流動負債の残高は5,882百万円(前連結会計年度は5,826百万円)となり、56百万円増加いたしました。主な要因は未払金の増加(315百万円)が、買掛金の減少(190百万円)を上回ったことによるものであります。- #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2016/09/29 9:53
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。IRBANK 採用情報
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