2502 アサヒグループ HD

2502
2024/03/27
時価
2兆8280億円
PER 予
14.84倍
2009年以降
11.18-26.67倍
(2009-2023年)
PBR
1.15倍
2009年以降
0.82-2.54倍
(2009-2023年)
配当 予
2.37%
ROE 予
7.74%
ROA 予
3.6%
資料
Link
CSV,JSON

売上原価

【期間】

連結

2008年12月31日
9534億8600万
2009年12月31日 +0.52%
9584億4400万
2010年12月31日 -1.58%
9433億2300万
2011年12月31日 -3.82%
9072億4300万
2012年12月31日 +7.44%
9747億200万
2013年12月31日 +5.97%
1兆328億
2014年12月31日 +3.93%
1兆734億
2015年12月31日 +2.52%
1兆1005億
2018年12月31日 +18.42%
1兆3032億
2019年12月31日 -0.46%
1兆2973億
2020年12月31日 -1.09%
1兆2831億
2021年12月31日 +7.8%
1兆3831億
2022年12月31日 +14.9%
1兆5892億
2023年12月31日 +11.38%
1兆7701億

個別

2008年12月31日
7244億6000万
2009年12月31日 -3.1%
7020億1600万
2010年12月31日 -3.83%
6751億6000万
2011年12月31日 -58.68%
2789億4800万

有報情報

#1 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
前年度及び当年度において重要な自己創設無形資産はありません。
償却費は、連結損益計算書において、「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」としてそれぞれ費用計上されております。
上記の無形資産のうち、耐用年数を確定できない資産の帳簿価額は、7,063百万円(前年度(2022年12月31日):6,691百万円)であり、商標権及び借地権等であります。これらは事業が存続する限り基本的に存続するため、耐用年数を確定できないと判断しております。
2024/03/27 15:00
#2 注記事項-従業員給付、連結財務諸表(IFRS)(連結)
連結損益計算書に含まれている従業員給付費用は295,448百万円(前年度:267,995百万円)であります。
従業員給付費用には、給与、賞与、法定福利費及び退職給付に係る費用などを含めており、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に費用計上されております。
2024/03/27 15:00
#3 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書において、「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」としてそれぞれ費用計上されております。
有形固定資産については、原則として工場等事業所ごとに区分し、キャッシュ・フローの相互補完性を考慮しながら資金生成単位を決定しております。
2024/03/27 15:00
#4 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
半製品及び仕掛品の中には各年度末から12ヶ月を超えて販売される予定のウイスキーや同等の製品を含んでおり、半製品及び仕掛品の67.9%(前年度:66.7%)を占めております。
当年度に1,657,801百万円の棚卸資産を費用として認識し「売上原価」に含めて認識しております(前年度:1,480,317百万円)。
負債の担保に差し入れている棚卸資産はありません。
2024/03/27 15:00
#5 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
キャッシュ・フロー・ヘッジのヘッジ手段として指定され、かつ、その要件を満たすデリバティブの公正価値の変動のうち有効部分は、その他の包括利益で認識しております。非有効部分に関する利得又は損失は、直ちに純損益として認識しております。
その他の包括利益を通じて認識された利得又は損失の累積額は、ヘッジ対象から生じるキャッシュ・フローが純損益に影響を与える期に純損益に振り替えております。しかし、ヘッジ対象である予定取引が非金融資産(例えば、棚卸資産又は有形固定資産)の認識を生じさせるものである場合には、それまでその他の包括利益に繰り延べていた利得又は損失を振り替え、当該資産の当初の取得原価の測定に含めております。繰り延べていた金額は最終的には、棚卸資産の場合には売上原価として、また、有形固定資産の場合には減価償却費として認識されます。
ヘッジ手段の失効又は売却等によりヘッジ会計の要件をもはや満たさなくなった場合には、将来に向かってヘッジ会計の適用を中止しております。ヘッジされた将来キャッシュ・フローがまだ発生すると見込まれる場合は、その他の包括利益に認識されている利得又は損失の累積額を引き続きその他の包括利益累計額として認識しております。予定取引の発生がもはや見込まれなくなった場合等は、その他の包括利益に認識していた利得又は損失の累積額を直ちに純損益に振り替えております。
2024/03/27 15:00
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
なお、為替変動による影響を除くと、売上収益は前期比6.8%の増収、事業利益は前期比3.9%の増益となりました。※3
※1 事業利益とは、売上収益から売上原価並びに販売費及び一般管理費を控除した、恒常的な事業の業績を測る当社独自の利益指標です。
※2 調整後親会社の所有者に帰属する当期利益とは、親会社の所有者に帰属する当期利益から事業ポートフォリオ再構築及び減損損失など一時的な特殊要因を控除したものです。
2024/03/27 15:00
#7 連結損益計算書(IFRS)(連結)
②【連結損益計算書】
(単位:百万円)
売上収益252,511,1082,769,091
売上原価△1,589,272△1,770,157
売上総利益921,835998,933
2024/03/27 15:00