減価償却費
連結
- 2008年12月31日
- 959億4800万
- 2009年12月31日 +10.35%
- 1058億7400万
- 2010年3月31日 -78.95%
- 222億8300万
- 2010年6月30日 +124.05%
- 499億2500万
- 2010年9月30日 +54.07%
- 769億1900万
- 2010年12月31日 +36.84%
- 1052億5900万
- 2011年3月31日 -76.36%
- 248億8700万
- 2011年6月30日 +99.62%
- 496億8000万
- 2011年9月30日 +54.06%
- 765億3500万
- 2011年12月31日 +35.72%
- 1038億7100万
- 2012年6月30日 -54.43%
- 473億3800万
- 2012年12月31日 +118.49%
- 1034億2800万
- 2013年6月30日 -52.1%
- 495億3700万
- 2013年12月31日 +104.14%
- 1011億2600万
- 2014年6月30日 -53.34%
- 471億8700万
- 2014年12月31日 +109.62%
- 989億1400万
- 2015年6月30日 -52.77%
- 467億1900万
- 2015年12月31日 +102.49%
- 946億300万
- 2016年6月30日 -58.42%
- 393億3600万
- 2016年12月31日 +96.82%
- 774億2000万
- 2017年6月30日 -53.23%
- 362億600万
- 2018年12月31日 +87.67%
- 679億4600万
- 2019年3月31日 -70.2%
- 202億4600万
- 2019年6月30日 +98.45%
- 401億7800万
- 2019年9月30日 +50.32%
- 603億9600万
- 2019年12月31日 +33.69%
- 807億4200万
- 2020年3月31日 -75.33%
- 199億2100万
- 2020年6月30日 +100.78%
- 399億9700万
- 2020年9月30日 +50.2%
- 600億7400万
- 2020年12月31日 +36.68%
- 821億900万
- 2021年3月31日 -76.31%
- 194億5000万
- 2021年6月30日 +104.49%
- 397億7300万
- 2021年9月30日 +48.76%
- 591億6800万
- 2021年12月31日 +37.12%
- 811億3000万
- 2022年3月31日 -74.77%
- 204億7100万
- 2022年6月30日 +106.85%
- 423億4500万
- 2022年9月30日 +52.78%
- 646億9300万
- 2022年12月31日 +32.84%
- 859億3700万
- 2023年3月31日 -76.89%
- 198億6000万
- 2023年6月30日 +104.74%
- 406億6100万
- 2023年9月30日 +55.81%
- 633億5200万
- 2023年12月31日 +37.69%
- 872億2700万
- 2024年3月31日 -75.5%
- 213億7000万
- 2024年6月30日 +104.01%
- 435億9700万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- □「自社主体の削減」では、自社で容器包装の開発を行う研究所を持つ強みを活かし、容器包装の軽量化、ペットボトルの樹脂使用率向上を推進。投資計画2024/03/28 15:14
2030年までは損益中立を原則とし、省エネ効果で得られたコストメリットで投資による減価償却費や再生可能エネルギー電力調達の増加分を相殺します。GHG排出量削減を主目的とした環境投資の指標としてNPV(Net Present Value)を使用し、投資判断枠組みにはICP(Internal Carbon Pricing:$63/tCO2e)を導入しています。再生PET樹脂の調達及び工場におけるヒートポンプシステム導入への支出を資金使途とするグリーンボンド(期間:2020年～2024年、100億円)に続き、2023年1月には、当社がScope1とScope2の温室効果ガス(GHG)排出量削減に向けて推進する省エネ、および再生可能エネルギー関連のプロジェクトに充当する国内食品企業初のトランジション・リンク・ローンによる資金調達(期間:2022年～2042年、500億円)を実行しました。本ローンについては、経済産業省による令和4年度温暖化対策促進事業費補助金及び産業競争力強化法に基づく成果連動型利子補給制度(カーボンニュートラル実現に向けたトランジション推進のための金融支援)が適用されます。2022年には、省エネルギーに44億円、再生エネルギーの拡大に14億円を充当しています(エネルギー転換への充当はありません)。また、2023年には、省エネルギーに51億円、再生エネルギーの拡大に20億円を充当しています(エネルギー転換への充当はありません)。
気候変動対応ロードマップの投資予定※12 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 一般管理費のうち主要な費目及び金額2024/03/28 15:14
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 役員賞与引当金繰入額 210 270 減価償却費 9,044 8,908 業務委託料 7,404 5,047 - #3 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (2) 使用権資産2024/03/28 15:14
前年度及び当年度の使用権資産の帳簿価額及び減価償却費の内訳は、以下のとおりであります。
- #4 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」、「販売費及び一般管理費」として、処分から生じる利得又は損失は、連結損益計算書の「その他の営業収益」、「その他の営業費用」として表示しております。2024/03/28 15:14
なお、減損損失及び減損損失の戻入については注記「9.非金融資産の減損」に記載しております。 - #5 注記事項－販売費及び一般管理費、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 各年度の「販売費及び一般管理費」の内訳は、以下のとおりであります。2024/03/28 15:14
(単位:百万円) 研究開発費 74,271 84,895 減価償却費及び償却費 41,862 42,674 その他 157,884 179,036 - #6 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 取得原価には、資産の取得に直接付随する費用、解体、除去及び原状回復コストの当初見積額等が含まれております。2024/03/28 15:14
土地及び建設仮勘定以外の資産の減価償却費は、見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。主な資産の種類別の見積耐用年数は以下のとおりであります。
- #7 連結キャッシュ・フロー計算書（IFRS）（連結）
- ⑤ 【連結キャッシュ・フロー計算書】2024/03/28 15:14
(単位:百万円) 税引前利益 191,387 197,049 減価償却費及び償却費 85,937 87,227 減損損失 66,200 29,987