2503 キリン HD

時価

1兆9321億円

PER 予

17.84倍

2009年以降

赤字-154.43倍
（2009-2023年）

1.46倍

2009年以降

0.85-3.1倍
（2009-2023年）

3.36%

ROE 予

8.2%

ROA 予

2.94%

外部顧客への売上高 - 日本、持分法の適用範囲の変動、自己株式の処分他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	外部顧客への売上高 - 日本		持分法の適用範囲の変動		自己株式の処分		販売費及び一般管理費（IFRS）
2008/12	-		-		182百万		-
2009/12	-		-		45百万	-75.3%	-
2010/12	-		-		27百万	-40%	-
2011/12	-		-		10百万	-63%	-
2012/12	1.19兆		-29.5億		-2百万	赤転	-
2013/12	1.18兆	-0.8%	-		-		-
2014/12	1.15兆	-2.3%	-		-		-
2015/12	1.19兆	+3.3%	-		-		-
2016/12	1.15兆	-3.2%	-		-		-
2018/12	-		-		-		6340億
2019/12	-		-		-		6568億	+3.6%
2020/12	-		-		-		6418億	-2.3%
2021/12	-		-		-		6574億	+2.4%
2022/12	-		-		-		7146億	+8.7%
2023/12	-		-		-		7620億	+6.6%

2008年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 1億8200万
販売費及び一般管理費（IFRS）: -

2009年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 4500万
販売費及び一般管理費（IFRS）: -

2010年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 2700万
販売費及び一般管理費（IFRS）: -

2011年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 1000万
販売費及び一般管理費（IFRS）: -

2012年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1900億
持分法の適用範囲の変動: -29億4800万
自己株式の処分: -200万
販売費及び一般管理費（IFRS）: -

2013年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1801億
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
販売費及び一般管理費（IFRS）: -

2014年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1529億
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
販売費及び一般管理費（IFRS）: -

2015年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1915億
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
販売費及び一般管理費（IFRS）: -

2016年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1532億
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
販売費及び一般管理費（IFRS）: -

2018年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
販売費及び一般管理費（IFRS）: 6340億4100万

2019年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
販売費及び一般管理費（IFRS）: 6568億700万

2020年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
販売費及び一般管理費（IFRS）: 6417億6800万

2021年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
販売費及び一般管理費（IFRS）: 6574億1200万

2022年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
販売費及び一般管理費（IFRS）: 7145億5400万

2023年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
販売費及び一般管理費（IFRS）: 7619億7100万