2503 キリン HD

時価

1兆9459億円

PER 予

10.71倍

2009年以降

赤字-154.43倍
（2009-2023年）

1.48倍

2009年以降

0.85-3.1倍
（2009-2023年）

3.33%

ROE 予

13.85%

ROA 予

5.36%

外部顧客への売上高 - 日本、持分法による投資利益、持分法の適用範囲の変動他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	外部顧客への売上高 - 日本		持分法による投資利益		持分法の適用範囲の変動		貸付金の回収による収入		租税公課
2008/12	-		118億		-		-		-
2009/12	-		89億	-24.8%	-		-		-
2010/12	-		94.8億	+6.5%	-		-		-
2011/12	-		105億	+11.2%	-		-		-
2012/12	1.19兆		-		-29.5億		-		699百万
2013/12	1.18兆	-0.8%	16.4億	-84.4%	-		-		656百万	-6.2%
2014/12	1.15兆	-2.3%	29.3億	+78%	-		-		-
2015/12	1.19兆	+3.3%	162億	+452.5%	-		-		-
2016/12	1.15兆	-3.2%	118億	-26.7%	-		-		-
2018/12	-		-		-		58億		-

2008年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: 118億3300万
持分法の適用範囲の変動: -
貸付金の回収による収入: -
租税公課: -

2009年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: 89億200万
持分法の適用範囲の変動: -
貸付金の回収による収入: -
租税公課: -

2010年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: 94億7900万
持分法の適用範囲の変動: -
貸付金の回収による収入: -
租税公課: -

2011年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: 105億4100万
持分法の適用範囲の変動: -
貸付金の回収による収入: -
租税公課: -

2012年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1900億
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -29億4800万
貸付金の回収による収入: -
租税公課: 6億9900万

2013年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1801億
持分法による投資利益: 16億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
貸付金の回収による収入: -
租税公課: 6億5600万

2014年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1529億
持分法による投資利益: 29億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
貸付金の回収による収入: -
租税公課: -

2015年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1915億
持分法による投資利益: 161億6000万
持分法の適用範囲の変動: -
貸付金の回収による収入: -
租税公課: -

2016年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1532億
持分法による投資利益: 118億4900万
持分法の適用範囲の変動: -
貸付金の回収による収入: -
租税公課: -

2018年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
貸付金の回収による収入: 58億
租税公課: -