2503 キリン HD

時価

1兆8947億円

PER 予

12.82倍

2009年以降

赤字-154.43倍
（2009-2023年）

1.44倍

2009年以降

0.85-3.1倍
（2009-2023年）

3.42%

ROE 予

11.27%

ROA 予

4.36%

外部顧客への売上高 - 日本、持分法による投資利益、持分法の適用範囲の変動他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	外部顧客への売上高 - 日本	持分法による投資利益	持分法の適用範囲の変動	自己株式の消却	貸倒引当金	現金及び預金
2008/12	-	118億	-	-	-39.5億	727億
2009/12	-	89億 -24.8%	-	-	-44.1億赤拡	1256億 +72.8%
2010/12	-	94.8億 +6.5%	-	-283億	-74.3億赤拡	515億 -59%
2011/12	-	105億 +11.2%	-	-	-66.8億赤縮	762億 +48.1%
2012/12	1.19兆	-	-29.5億	-	-57.3億赤縮	839億 +10.1%
2013/12	1.18兆 -0.8%	16.4億 -84.4%	-	-	-52.9億赤縮	1138億 +35.6%
2014/12	1.15兆 -2.3%	29.3億 +78%	-	-	-52.4億赤縮	495億 -56.5%
2015/12	1.19兆 +3.3%	162億 +452.5%	-	-	-53.2億赤拡	665億 +34.4%
2016/12	1.15兆 -3.2%	118億 -26.7%	-	-	-52.2億赤縮	590億 -11.2%
2017/12	-	-	-	-	-9.63億赤縮	795億 +34.8%
2018/12	-	-	-	-	-9.35億赤縮	842億 +5.9%
2019/12	-	-	-	-	-8.72億赤縮	42.4億 -95%
2020/12	-	-	-	-	-13.5億赤拡	138億 +226.1%
2021/12	-	-	-	-	-19.5億赤拡	214億 +55%
2022/12	-	-	-	-	-14.8億赤縮	174億 -18.9%
2023/12	-	-	-	-	-53.9億赤拡	202億 +16.3%

2008年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: 118億3300万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -39億4700万
現金及び預金: 726億6200万

2009年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: 89億200万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -44億700万
現金及び預金: 1255億5800万

2010年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: 94億7900万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -282億7600万
貸倒引当金: -74億3000万
現金及び預金: 514億6300万

2011年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: 105億4100万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -66億8100万
現金及び預金: 762億1800万

2012年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1900億
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -29億4800万
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -57億2700万
現金及び預金: 839億1600万

2013年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1801億
持分法による投資利益: 16億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -52億9100万
現金及び預金: 1137億5900万

2014年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1529億
持分法による投資利益: 29億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -52億4300万
現金及び預金: 494億5000万

2015年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1915億
持分法による投資利益: 161億6000万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -53億1700万
現金及び預金: 664億6500万

2016年12月

外部顧客への売上高 - 日本: 1兆1532億
持分法による投資利益: 118億4900万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -52億1600万
現金及び預金: 589億9000万

2017年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -9億6300万
現金及び預金: 795億1700万

2018年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -9億3500万
現金及び預金: 841億7800万

2019年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -8億7200万
現金及び預金: 42億3900万

2020年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -13億5300万
現金及び預金: 138億2500万

2021年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -19億4600万
現金及び預金: 214億2900万

2022年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -14億7500万
現金及び預金: 173億8700万

2023年12月

外部顧客への売上高 - 日本: -
持分法による投資利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の消却: -
貸倒引当金: -53億8800万
現金及び預金: 202億1300万