有価証券報告書-第104期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～18年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。