ジャパンフーズ（2599）の法人税の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億1840万
- 2018年3月31日 +0.82%
- 3億2100万
- 2019年3月31日 -6.49%
- 3億18万
- 2020年3月31日 -95.53%
- 1343万
- 2021年3月31日 -82.48%
- 235万
- 2022年3月31日 -37.13%
- 148万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 2750万
- 2024年3月31日 +376.69%
- 1億3111万
個別
- 2008年3月31日
- 3億600万
- 2009年3月31日 -55.33%
- 1億3669万
- 2009年12月31日 +180.18%
- 3億8300万
- 2010年3月31日 +19.19%
- 4億5650万
- 2010年6月30日 -59.26%
- 1億8600万
- 2010年9月30日 +220.65%
- 5億9640万
- 2010年12月31日 -18.59%
- 4億8550万
- 2011年3月31日 -13.22%
- 4億2130万
- 2011年6月30日 -21.43%
- 3億3100万
- 2011年9月30日 +81.72%
- 6億150万
- 2011年12月31日 -22.86%
- 4億6400万
- 2012年3月31日 +5.17%
- 4億8800万
- 2012年6月30日 -54.61%
- 2億2150万
- 2012年9月30日 +106.32%
- 4億5700万
- 2012年12月31日 -41.14%
- 2億6900万
- 2013年3月31日 +13.38%
- 3億500万
- 2013年6月30日 -0.33%
- 3億400万
- 2013年9月30日 +113.16%
- 6億4800万
- 2013年12月31日 -27.01%
- 4億7300万
- 2014年3月31日 -24.42%
- 3億5750万
- 2014年6月30日 -42.52%
- 2億550万
- 2014年9月30日 +54.74%
- 3億1800万
- 2014年12月31日 -73.55%
- 8410万
- 2015年3月31日 -98.85%
- 96万
- 2015年6月30日 +999.99%
- 3億6950万
- 2015年9月30日 +66.58%
- 6億1550万
- 2015年12月31日 -15.19%
- 5億2200万
- 2016年3月31日 +16.48%
- 6億800万
- 2016年6月30日 -54.03%
- 2億7950万
- 2016年9月30日 +95.81%
- 5億4730万
- 2016年12月31日 -23.81%
- 4億1700万
- 2017年3月31日 -6.45%
- 3億9010万
- 2018年3月31日 -18.61%
- 3億1750万
- 2019年3月31日 -6.83%
- 2億9580万
- 2020年3月31日 -96.75%
- 962万
- 2021年3月31日 -77.4%
- 217万
- 2022年3月31日 -40.2%
- 130万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 2732万
- 2024年3月31日 +379.17%
- 1億3093万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ・機械装置を除く有形固定資産2024/06/24 14:40
定額法によっております。なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く) - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- (未適用の会計基準等)2024/06/24 14:40
・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準
委員会) - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2024/06/24 14:40
(注)当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため記載を省略しております。前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) その他 0.9 - 税効果会計適用後の法人税等の負担率 38.2 - - #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (※2)税務上の繰越欠損金185,089千円(法定実効税率を乗じた額)について、全額繰延税金資産を計上しております。これは、将来の課税所得の見込みにより回収可能と判断したためであります。2024/06/24 14:40
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) その他 0.5 0.7 税効果会計適用後の法人税等の負担率 18.8 25.4 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ②機械装置を除く有形固定資産2024/06/24 14:40
定額法によっております。なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く) - #6 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (*1)現金及び預金、電子記録債権、売掛金、買掛金、短期借入金、未払金、未払法人税等、未払消費税等2024/06/24 14:40
これらについては、現金であること、及び短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似するものであることから、記載を省略しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
