リース資産(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2018年3月31日
- 3473万
- 2019年3月31日 -16.07%
- 2915万
- 2020年3月31日 +89.65%
- 5529万
- 2021年3月31日 +722.74%
- 4億5490万
- 2022年3月31日 -9.9%
- 4億987万
- 2023年3月31日 +4.09%
- 4億2665万
個別
- 2014年3月31日
- 4592万
- 2015年3月31日 -13.3%
- 3981万
- 2016年3月31日 -13.3%
- 3451万
- 2017年3月31日 +3.42%
- 3569万
- 2018年3月31日 -2.69%
- 3473万
- 2019年3月31日 -16.07%
- 2915万
- 2020年3月31日 +89.65%
- 5529万
- 2021年3月31日 +722.74%
- 4億5490万
- 2022年3月31日 -9.9%
- 4億987万
- 2023年3月31日 +4.09%
- 4億2665万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)所有権移転ファイナンス・リース取引2023/06/23 15:08
①リース資産の内容
(有形固定資産) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
・製品、商品、貯蔵品(製造消耗品等)
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
・原材料、貯蔵品(液化天然ガス、重油、炭酸ガス、窒素、糊等)
月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
・機械装置
機械装置の耐用年数については、経済的使用可能予測期間(5年~20年)に基づく定額法によっております。
・機械装置を除く有形固定資産
定額法によっております。なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用のソフトウェア
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
・その他の無形固定資産
定額法によっております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2023/06/23 15:08 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/06/23 15:08
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 147 1 リース資産 3 - 計 823 2,064 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 1.当期増加額・減少額のうち主なものは、次のとおりであります。2023/06/23 15:08
2.当期償却額には、資産除去債務に係る当期の償却費を含めております。建物 増加額 厚生棟屋根遮熱防水塗装工事 7,500 千円 OSライントイレ前通路雨漏り改修工事 3,400 千円 Gライン建屋不動産取得税 3,155 千円 減少額 ACJMライン除却による減少 49,948 千円 給与システムサーバー売却による減少 5,500 千円 リース資産 増加額 品質カメラシステムサーバーリース 32,096 千円 フォークリフトリース 23,939 千円 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/23 15:08
①有形固定資産(リース資産を除く)
・機械装置 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/23 15:08
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
①機械装置 - #7 重要な非資金取引の内容(連結)
- 2.重要な非資金取引の内容2023/06/23 15:08
重要なリース資産の計上額は次のとおりです。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 重要なリース資産の計上額 8,021千円 74,277千円