ジャパンフーズ(2599)の役員賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2714万
- 2019年3月31日 -32.31%
- 1837万
- 2020年3月31日 +40.54%
- 2582万
- 2023年3月31日 -82.26%
- 458万
- 2024年3月31日 +496.51%
- 2732万
個別
- 2008年3月31日
- 2714万
- 2010年3月31日 +47.35%
- 4000万
- 2011年3月31日 -19.5%
- 3220万
- 2012年3月31日 +8.7%
- 3500万
- 2013年3月31日 +11.43%
- 3900万
- 2014年3月31日 +33.33%
- 5200万
- 2016年3月31日 +37.28%
- 7138万
- 2017年3月31日 +7.98%
- 7708万
- 2019年3月31日 -76.16%
- 1837万
- 2020年3月31日 +40.54%
- 2582万
- 2023年3月31日 -82.26%
- 458万
- 2024年3月31日 +496.51%
- 2732万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/24 14:40
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 賞与引当金繰入額 21,099 124,835 役員賞与引当金繰入額 4,581 32,286 退職給付費用 21,459 24,637 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
・製品、商品、貯蔵品(製造消耗品等)
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
・原材料、貯蔵品(液化天然ガス、重油、炭酸ガス、窒素、糊等)
月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
・機械装置
機械装置の耐用年数については、経済的使用可能予測期間(5年~20年)に基づく定額法によっております。
・機械装置を除く有形固定資産
定額法によっております。なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用のソフトウェア
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
・その他の無形固定資産
定額法によっております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2024/06/24 14:40 - #3 引当金明細表(連結)
- 2024/06/24 14:40
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 46,647 423,110 182,136 287,621 役員賞与引当金 4,581 27,333 4,588 27,326 固定資産撤去費用引当金 396,000 - 23,560 372,440 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
①製品、商品、貯蔵品(製造消耗品等)
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
②原材料、貯蔵品(液化天然ガス、重油、炭酸ガス、窒素、糊等)
月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
①機械装置
機械装置の耐用年数については、経済的使用可能予測期間(5年~20年)に基づく定額法によっております。
②機械装置を除く有形固定資産
定額法によっております。なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
①自社利用のソフトウェア
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
②その他の無形固定資産
定額法によっております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2024/06/24 14:40