無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 平成24年9月21日 至 平成25年9月20日)

				(単位:千円)
減価償却費	252,463	463,414	―	715,877
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	777,702	365,174	―	1,142,876

当連結会計年度(自 平成25年9月21日 至 平成26年9月20日)

				(単位:千円)
減価償却費	260,363	423,748	―	684,111
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	95,939	242,380	―	338,320

4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

2014/12/11 15:45

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見積利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/12/11 15:45

#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注)減価償却費の調整額は、販売費及び一般管理費に帰属する減価償却費であります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額調整額は、主に本社の設備投資額であります。

2014/12/11 15:45

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見積利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/12/11 15:45