ソフトウエア
個別
- 2015年9月20日
- 2908万
- 2016年9月20日 +515.56%
- 1億7900万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2016/12/15 15:32
前連結会計年度(自 平成26年9月21日至 平成27年9月20日) 当連結会計年度(自 平成27年9月21日至 平成28年9月20日) 工具、器具及び備品 35千円 426千円 ソフトウエア ―千円 533千円 撤去費用 12,302千円 11,645千円 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増減額の主なものは、下記のとおりであります。2016/12/15 15:32
2 減価償却累計額の欄には、減損損失累計額が含まれております。(増加) 建物 総務人事 本館屋根改造工事 26,746千円 工具器具備品 飲料工場 工場セキュリティー強化工事 11,156千円 ソフトウエア システム 基幹システムOPEN化 182,278千円 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 17~38年
機械及び装置 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見積利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。2016/12/15 15:32