構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 17～38年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見積利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。2018/12/14 14:44

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年9月21日至 2017年9月20日)	当連結会計年度(自 2017年9月21日至 2018年9月20日)
建物及び構築物	7,747千円	―千円
機械装置及び運搬具	1,256千円	276千円

2018/12/14 14:44

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産

	前連結会計年度(2017年9月20日)		当連結会計年度(2018年9月20日)
建物	1,321,335千円	(1,280,018千円)	1,204,199千円	(1,165,514千円)
構築物	290,867千円	(290,867千円)	257,608千円	(257,608千円)
機械及び装置	1,185,749千円	(1,185,749千円)	843,533千円	(843,533千円)

担保される債務

2018/12/14 14:44

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 17～38年
機械及び装置 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見積利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。2018/12/14 14:44