- 2580
- 2017/03/28
- 時価
- 3337億円
- PER
- 30.94倍
- 2009年以降
- 7.66-102.47倍
(2009-2016年) - PBR
- 1.35倍
- 2009年以降
- 0.47-1.65倍
(2009-2016年) - 配当
- 1.22%
- ROE
- 4.51%
- ROA
- 2.9%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
営業活動によるキャッシュ・フロー
連結
- 2013年12月31日
- 322億6400万
- 2014年12月31日 -61.4%
- 124億5500万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
- 2015/03/31 14:40
前事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 営業活動によるキャッシュ・フロー 税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△) △446 2,334 法人税等の支払額 △1,106 △129 営業活動によるキャッシュ・フロー 6,244 2,146 投資活動によるキャッシュ・フロー - #2 業績等の概要
- 当連結会計年度における活動ごとのキャッシュ・フローの状況は次のとおりであります。2015/03/31 14:40
① 営業活動によるキャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益が65億45百万円に加え、減価償却費や長期前払費用償却額等があったものの、法人税等の支払い等があったことにより、124億55百万円の収入(前期比198億8百万円収入減)となりました。 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2015/03/31 14:40
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計区分より上の「その他」に含めて表示しておりました「特別退職金」ならびに小計区分より下の「その他」に含めて表示しておりました「特別退職金の支払額」および「その他の資産・負債の増減額」に含めて表示しておりました「長期前払費用の増減額(△は増加)」、「法人税等の支払額」に含めて表示しておりました「法人税等の還付額」は、それぞれ重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計区分より上の「その他」に表示していた△475百万円は、「特別退職金」419百万円、「その他」△894百万円として、また小計区分より下の「その他」に表示していた△7百万円は、「特別退職金の支払額」△7百万円として、さらに、「その他の資産・負債の増減額」に表示していた1,297百万円は、「長期前払費用の増減額」△6,378百万円、「その他の資産・負債の増減額」7,675百万円として、「法人税等の支払額」に表示していた△1,819百万円は、「法人税等の支払額」△1,850百万円、「法人税等の還付額」31百万円として、それぞれ組替えております。