2590 ダイドーグループ HD

2590
2026/07/24
時価
976億円
PER 予
18.68倍
2010年以降
赤字-75.19倍
(2010-2026年)
PBR
1.43倍
2010年以降
0.53-1.59倍
(2010-2026年)
配当 予
1.02%
ROE 予
7.63%
ROA 予
3.18%
資料
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CSV,JSON

ダイドーグループ HD(2590)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年1月20日
-2億5200万
2009年1月20日 -239.29%
-8億5500万
2010年1月20日
-5億5600万
2011年1月20日
-4億9900万
2012年1月20日
-4億4200万
2013年1月20日
4800万
2014年1月20日 +514.58%
2億9500万
2015年1月20日 +275.59%
11億800万
2016年1月20日 -16.61%
9億2400万
2017年1月20日 +256.28%
32億9200万
2018年1月20日 +153.04%
83億3000万
2019年1月20日 +52.18%
126億7700万
2020年1月20日 -32.88%
85億900万
2021年1月20日 -35.63%
54億7700万
2022年1月20日 +24.12%
67億9800万
2023年1月20日 -14%
58億4600万
2024年1月20日 -1.01%
57億8700万
2025年1月20日 -72.97%
15億6400万
2026年1月20日 +80.5%
28億2300万

個別

2008年1月20日
-2億6500万
2009年1月20日 -225.28%
-8億6200万
2010年1月20日
-5億6000万
2011年1月20日
-5億500万
2012年1月20日
-4億4700万
2013年1月20日
3800万
2014年1月20日 +602.63%
2億6700万
2015年1月20日 +304.49%
10億8000万
2016年1月20日 -18.98%
8億7500万
2017年1月20日 +198.06%
26億800万
2018年1月20日 +143.14%
63億4100万
2019年1月20日 +43.57%
91億400万
2020年1月20日 -33.57%
60億4800万
2021年1月20日 -37.67%
37億7000万
2022年1月20日 +25.76%
47億4100万
2023年1月20日 -16.73%
39億4800万
2024年1月20日 -7.98%
36億3300万
2025年1月20日 -59.79%
14億6100万
2026年1月20日 +86.31%
27億2200万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額
前連結会計年度(自 2024年1月21日至 2025年1月20日)当連結会計年度(自 2025年1月21日至 2026年1月20日)
その他有価証券評価差額金:
当期発生額△929百万円1,955百万円
2026/04/14 15:33
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額(連結)
※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額
前連結会計年度(自 2024年1月21日至 2025年1月20日)当連結会計年度(自 2025年1月21日至 2026年1月20日)
その他有価証券評価差額金:
法人税等及び税効果調整前△6,065百万円1,853百万円
2026/04/14 15:33
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年1月20日)当事業年度(2026年1月20日)
繰延税金負債
その他有価証券評価差額金△492△1,080
その他△3△0
(注)繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)に重要な変動が生じている当該変動の主な理由は、当社において貸倒引当金計上により将来減算一時差異が増加したこと、繰延税金資産の回収可能性を判断する際の企業分類を変更したことで、評価性引当額が増加したことによるものです。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2026/04/14 15:33
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年1月20日)当連結会計年度(2026年1月20日)
退職給付に係る資産△1,345△1,581
その他有価証券評価差額金△536△1,125
買換資産圧縮積立金△73△72
(注)1.繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)に重要な変動が生じている当該変動の主な内容は、減損損失計上により将来減算一時差異が増加したことによるものです。
(注)2.繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2026/04/14 15:33
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度末の株主資本は、自販機等の事業関連資産の減損損失計上などにより、前連結会計年度末と比較して313億53百万円減少し、619億55百万円となりました。
また、その他有価証券評価差額金は、時価変動により、前連結会計年度末と比較して12億58百万円増加し、28億23百万円となりました。当連結会計年度末の為替換算調整勘定は、主にトルコリラの為替変動により、前連結会計年度末と比較して23億14百万円増加し、△16億98百万円となりました。
以上の結果、当連結会計年度末の純資産は、前連結会計年度末と比較して286億11百万円減少し、648億95百万円となりました。
2026/04/14 15:33

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