味の素(2802)の役員賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億4600万
- 2009年3月31日 -46.75%
- 1億3100万
- 2010年3月31日 +148.85%
- 3億2600万
- 2010年12月31日 -19.94%
- 2億6100万
- 2011年3月31日 +37.93%
- 3億6000万
- 2011年6月30日 -77.22%
- 8200万
- 2011年9月30日 +125.61%
- 1億8500万
- 2011年12月31日 +25.41%
- 2億3200万
- 2012年3月31日 +53.88%
- 3億5700万
- 2012年6月30日 -71.43%
- 1億200万
- 2012年9月30日 +104.9%
- 2億900万
- 2012年12月31日 -0.96%
- 2億700万
- 2013年3月31日 +57%
- 3億2500万
- 2013年6月30日 -78.77%
- 6900万
- 2013年9月30日 +147.83%
- 1億7100万
- 2013年12月31日 +19.3%
- 2億400万
- 2014年3月31日 +56.37%
- 3億1900万
- 2014年6月30日 -78.68%
- 6800万
- 2014年9月30日 +164.71%
- 1億8000万
- 2014年12月31日 +13.33%
- 2億400万
- 2015年3月31日 +105.88%
- 4億2000万
- 2015年6月30日 -84.52%
- 6500万
- 2015年9月30日 +190.77%
- 1億8900万
- 2015年12月31日 +28.04%
- 2億4200万
- 2016年3月31日 +76.45%
- 4億2700万
- 2016年6月30日 -85.25%
- 6300万
- 2016年9月30日 +120.63%
- 1億3900万
- 2016年12月31日 +38.13%
- 1億9200万
- 2017年3月31日 +25%
- 2億4000万
個別
- 2008年3月31日
- 2億3300万
- 2009年3月31日 -57.08%
- 1億
- 2010年3月31日 +194%
- 2億9400万
- 2011年3月31日 +3.74%
- 3億500万
- 2012年3月31日 -7.87%
- 2億8100万
- 2013年3月31日 ±0%
- 2億8100万
- 2014年3月31日 -27.05%
- 2億500万
- 2015年3月31日 +55.61%
- 3億1900万
- 2016年3月31日 +5.96%
- 3億3800万
- 2017年3月31日 -35.8%
- 2億1700万
- 2018年3月31日 -4.15%
- 2億800万
- 2019年3月31日 -27.4%
- 1億5100万
- 2020年3月31日 +16.56%
- 1億7600万
- 2021年3月31日 +42.05%
- 2億5000万
- 2022年3月31日 +115.2%
- 5億3800万
- 2023年3月31日 -36.25%
- 3億4300万
- 2024年3月31日 +43.73%
- 4億9300万
- 2025年3月31日 +0.61%
- 4億9600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2.販売費及び一般管理費の内訳2025/06/18 9:39
前事業年度(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 賞与 11,551 11,208 役員賞与引当金繰入額 497 496 役員株式給付引当金繰入額 407 417 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/18 9:39
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 5,440 195 4,949 687 役員賞与引当金 493 496 493 496 株主優待引当金 343 358 343 358 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券 市場価格のない株式等以外のもの …決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等 ………………移動平均法による原価法
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法 ……………………時価法
ただし、金利スワップは、特例処理の
要件を満たしている場合は特例処理を採用して
おります。金利通貨スワップについて一体処理
(特例処理・振当処理)の要件を満たしている
場合は一体処理を採用しております。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法 ……………………………総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく
簿価切下げの方法により算定)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 7~50年
機械及び装置 4~15年2025/06/18 9:39