林兼産業(2286)の建物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 38億9376万
- 2010年12月31日 -13.47%
- 33億6914万
- 2011年3月31日 -5.81%
- 31億7349万
- 2011年6月30日 -1.43%
- 31億2804万
- 2011年9月30日 -0.94%
- 30億9861万
個別
- 2008年3月31日
- 35億2710万
- 2009年3月31日 -6.11%
- 33億1172万
- 2010年3月31日 -5.55%
- 31億2784万
- 2011年3月31日 -9.55%
- 28億2899万
- 2012年3月31日 -8.36%
- 25億9246万
- 2013年3月31日 +0.37%
- 26億210万
- 2014年3月31日 -2.2%
- 25億4488万
- 2015年3月31日 -4.88%
- 24億2064万
- 2016年3月31日 -5.94%
- 22億7695万
- 2017年3月31日 -1.69%
- 22億3845万
- 2018年3月31日 +4.99%
- 23億5022万
- 2019年3月31日 -3.4%
- 22億7032万
- 2020年3月31日 -2.42%
- 22億1545万
- 2021年3月31日 -10.31%
- 19億8694万
- 2022年3月31日 +0.6%
- 19億9888万
- 2023年3月31日 -4.97%
- 18億9958万
- 2024年3月31日 -3.67%
- 18億2993万
- 2025年3月31日 -4.64%
- 17億4500万
- 2026年3月31日 -4.53%
- 16億6600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない林兼産業株式会社本社の土地及び建物です。2026/06/25 9:03
(単位:百万円) - #2 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品及び建設仮勘定の合計です。2026/06/25 9:03
2 土地及び建物の一部を賃借しており、賃借料は51百万円です。賃借土地の面積については[ ]で外書しております。
3 従業員数の( )は、臨時従業員数を外書したものです。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 9:03
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。2026/06/25 9:03
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 2百万円 機械装置及び運搬具 0 18 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 工場財団2026/06/25 9:03
その他前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 1,805百万円 1,689百万円 土地 587 587
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金受入により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりです。2026/06/25 9:03
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 59百万円 59百万円 機械装置及び運搬具 97 96 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループの連結子会社であるキリシマドリームファーム株式会社において、肥育成績の悪化等により継続して営業損失を計上しているため、将来の事業計画を見直した結果、当初想定していた収益が見込めなくなったことに伴い、事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。2026/06/25 9:03
その内訳は、建物及び構築物が91百万円、機械装置及び運搬具が5百万円、土地31百万円、その他の有形固定資産7百万円です。
なお、回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを4.98%で割り引いて算出しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 9:03
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。