ニチレイ（2871）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 3億1300万
2010年3月31日 +0.96%: 3億1600万
2010年12月31日 -27.53%: 2億2900万
2011年3月31日 +72.49%: 3億9500万
2011年6月30日 +10.38%: 4億3600万
2011年9月30日 +4.13%: 4億5400万
2011年12月31日 -40.97%: 2億6800万
2012年3月31日 -8.21%: 2億4600万
2012年6月30日 +15.85%: 2億8500万
2012年9月30日 +29.47%: 3億6900万
2012年12月31日 +37.94%: 5億900万
2013年3月31日 -53.63%: 2億3600万
2013年6月30日 +377.12%: 11億2600万
2013年9月30日 -64.65%: 3億9800万
2013年12月31日 -37.69%: 2億4800万
2014年3月31日 -4.44%: 2億3700万
2014年6月30日 +19.41%: 2億8300万
2014年9月30日 +30.39%: 3億6900万
2014年12月31日 -35.23%: 2億3900万
2015年3月31日 +5.02%: 2億5100万
2015年6月30日 -4.38%: 2億4000万
2015年9月30日 +98.33%: 4億7600万
2015年12月31日 -34.45%: 3億1200万
2016年3月31日 +45.19%: 4億5300万
2016年6月30日 -47.9%: 2億3600万
2016年9月30日 +97.46%: 4億6600万
2016年12月31日 +66.95%: 7億7800万
2017年3月31日 -46.27%: 4億1800万
2017年6月30日 +30.62%: 5億4600万
2017年9月30日 +123.99%: 12億2300万
2017年12月31日 +39.49%: 17億600万
2018年3月31日 -51.06%: 8億3500万
2018年6月30日 +34.97%: 11億2700万
2018年9月30日 -12.69%: 9億8400万
2018年12月31日 +6.5%: 10億4800万
2019年3月31日 -10.78%: 9億3500万
2019年6月30日 +29.63%: 12億1200万
2019年9月30日 -9.24%: 11億
2019年12月31日 +17.55%: 12億9300万
2020年3月31日 -31.25%: 8億8900万
2020年6月30日 +24.63%: 11億800万
2020年9月30日 +15.61%: 12億8100万
2020年12月31日 +10.07%: 14億1000万
2021年3月31日 -29.43%: 9億9500万
2021年6月30日 +51.86%: 15億1100万
2021年9月30日 +0.4%: 15億1700万
2021年12月31日 +27.16%: 19億2900万
2022年3月31日 -38.36%: 11億8900万
2022年6月30日 -17.75%: 9億7800万
2022年9月30日 +12.47%: 11億
2022年12月31日 +29.18%: 14億2100万
2023年3月31日 -30.54%: 9億8700万
2023年6月30日 +11.55%: 11億100万
2023年9月30日 +4.81%: 11億5400万
2023年12月31日 +20.62%: 13億9200万
2024年3月31日 -8.48%: 12億7400万
2024年6月30日 +71.66%: 21億8700万
2024年9月30日 -29.58%: 15億4000万
2024年12月31日 +10.13%: 16億9600万
2025年3月31日 +52.24%: 25億8200万
2025年6月30日 +93.73%: 50億200万
2025年9月30日 -21.41%: 39億3100万
2025年12月31日 -2.44%: 38億3500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
(イ) 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
(ロ) 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/17 13:59
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2025/06/17 13:59