- 2872
- 2026/09/11
- 時価
- 31億円
- PER 予
- 28.54倍
- 2010年以降
- 赤字-329.27倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.89倍
- 2010年以降
- 0.37-5.11倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.93%
- ROE 予
- 6.62%
- ROA 予
- 1.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記
- ※1 期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。2019/05/24 16:38
- #2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
商品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/05/24 16:38 - #3 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2019/05/24 16:38
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #4 リース取引関係、財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2019/05/24 16:38
① リース資産の内容
有形固定資産 - #5 主な資産及び負債の内容(連結)
- (2) 【主な資産及び負債の内容】2019/05/24 16:38
① 流動資産 - #6 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2019/05/24 16:38
有形固定資産(リース資産を除く) - #7 固定資産除却損の注記
- ※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2019/05/24 16:38
- #8 有価証券の評価基準及び評価方法
- 時価のあるもの2019/05/24 16:38
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
時価のないもの - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/05/24 16:38
- #10 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2019/05/24 16:38
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年2月28日) 当事業年度(2019年2月28日) 繰延税金資産 貸倒引当金 427千円 980千円 繰延税金負債合計 △27,319 △16,937 繰延税金資産(負債)の純額 △24,989 △8,147 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2019/05/24 16:38
営業活動によるキャッシュ・フローは195百万円の収入(前期は100百万円の支出)となりました。これは主に税引前当期純利益72百万円、減価償却費119百万円、たな卸資産の増加額57百万円、未払消費税等の増加額24百万円、仕入債務の増加額18百万円等によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #12 賃貸等不動産関係、財務諸表(連結)
- (注) 期末の時価は、「固定資産税評価額」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。2019/05/24 16:38
- #13 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
- (2) 当該資産除去債務の金額の算定方法2019/05/24 16:38
使用見込期間は各資産の耐用年数に応じて1年~23年と見積もり、割引率は国債流通利回り(0.2%~2.1%)を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
(3) 当該資産除去債務の総額の増減 - #14 退職給付関係、財務諸表(連結)
- (2) 退職給付債務の期末残高と貸借対照表に計上された退職給付引当金の調整表2019/05/24 16:38
(3) 退職給付費用前事業年度(自 2017年3月1日至 2018年2月28日) 当事業年度(自 2018年3月1日至 2019年2月28日) 非積立型制度の退職給付債務 105,372千円 112,773千円 貸借対照表に計上された負債と資産の純額 105,372千円 112,773千円 退職給付引当金 105,372千円 112,773千円 貸借対照表に計上された負債と資産の純額 105,372千円 112,773千円
簡便法で計算した退職給付費用 前事業年度 8,101千円 当事業年度 7,845千円 - #15 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法2019/05/24 16:38
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品 - #16 金融商品関係、財務諸表(連結)
- 前事業年度(2018年2月28日)2019/05/24 16:38
当事業年度(2019年2月28日)貸借対照表計上額(千円) 時価(千円) 差額(千円) その他有価証券 132,429 132,429 ― 資産計 544,323 544,323 ― (1) 買掛金 247,400 247,400 ―
(注)1 金融商品の時価の算定方法並びに投資有価証券に関する事項貸借対照表計上額(千円) 時価(千円) 差額(千円) その他有価証券 99,605 99,605 ― 資産計 585,940 585,940 ― (1) 買掛金 265,954 265,954 ― - #17 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- 1株当たり純資産2019/05/24 16:38
1株当たり当期純利益項目 前事業年度(2018年2月28日) 当事業年度(2019年2月28日) 純資産の部の合計額(千円) 1,088,846 1,117,034 普通株式に係る期末の純資産額(千円) 1,088,846 1,117,034