仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 3500万
- 2010年3月31日 -11.43%
- 3100万
- 2011年3月31日 -12.9%
- 2700万
- 2012年3月31日 +33.33%
- 3600万
- 2013年3月31日 -27.78%
- 2600万
- 2014年3月31日 +11.54%
- 2900万
- 2015年3月31日 +10.34%
- 3200万
- 2016年3月31日 -6.25%
- 3000万
- 2017年3月31日 +3.33%
- 3100万
- 2018年3月31日 ±0%
- 3100万
- 2019年3月31日 -12.9%
- 2700万
- 2020年3月31日 +22.22%
- 3300万
- 2021年3月31日 ±0%
- 3300万
- 2022年3月31日 -27.27%
- 2400万
- 2023年3月31日 +58.33%
- 3800万
- 2024年3月31日 -5.26%
- 3600万
個別
- 2008年3月31日
- 600万
- 2009年3月31日 +483.33%
- 3500万
- 2010年3月31日 -11.43%
- 3100万
- 2011年3月31日 -25.81%
- 2300万
- 2012年3月31日 +4.35%
- 2400万
- 2013年3月31日 -20.83%
- 1900万
- 2014年3月31日 +26.32%
- 2400万
- 2015年3月31日 +8.33%
- 2600万
- 2016年3月31日 -15.38%
- 2200万
- 2017年3月31日 +13.64%
- 2500万
- 2018年3月31日 +8%
- 2700万
- 2019年3月31日 -18.52%
- 2200万
- 2020年3月31日 +36.36%
- 3000万
- 2021年3月31日 -3.33%
- 2900万
- 2022年3月31日 -34.48%
- 1900万
- 2023年3月31日 +84.21%
- 3500万
- 2024年3月31日 -8.57%
- 3200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
1)有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2)棚卸資産
主たる商品、製品、原材料、仕掛品については月別移動平均法による原価法、貯蔵品については最終仕入原価法によっております。(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2024/06/28 9:16 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 2)棚卸資産2024/06/28 9:16
主たる商品、製品、原材料、仕掛品については月別移動平均法による原価法、貯蔵品については最終仕入原価法によっております。(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/06/28 9:16
主たる商品、製品、原材料、仕掛品については月別移動平均法による原価法、貯蔵品については最終仕入原価法によっております。(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法