ハウス食品G(2810)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 香辛・調味加工食品事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 81億5700万
- 2013年6月30日 -84.38%
- 12億7400万
- 2013年9月30日 +112.48%
- 27億700万
- 2013年12月31日 +100.11%
- 54億1700万
- 2014年3月31日 +28.04%
- 69億3600万
- 2014年6月30日 -84.54%
- 10億7200万
- 2014年9月30日 +174.53%
- 29億4300万
- 2014年12月31日 +120.05%
- 64億7600万
- 2015年3月31日 +16.37%
- 75億3600万
- 2015年6月30日 -92.62%
- 5億5600万
- 2015年9月30日 +315.29%
- 23億900万
- 2015年12月31日 +178.17%
- 64億2300万
- 2016年3月31日 +23.37%
- 79億2400万
- 2016年6月30日 -82.4%
- 13億9500万
- 2016年9月30日 +159.43%
- 36億1900万
- 2016年12月31日 +124.73%
- 81億3300万
- 2017年3月31日 +21.54%
- 98億8500万
- 2017年6月30日 -79%
- 20億7600万
- 2017年9月30日 +129.77%
- 47億7000万
- 2017年12月31日 +106.35%
- 98億4300万
- 2018年3月31日 +22.74%
- 120億8100万
- 2018年6月30日 -78.01%
- 26億5700万
- 2018年9月30日 +108.47%
- 55億3900万
- 2018年12月31日 +92.27%
- 106億5000万
- 2019年3月31日 +18.96%
- 126億6900万
- 2019年6月30日 -77.24%
- 28億8400万
- 2019年9月30日 +104.23%
- 58億9000万
- 2019年12月31日 +80.39%
- 106億2500万
- 2020年3月31日 +32.81%
- 141億1100万
- 2020年6月30日 -69.79%
- 42億6300万
- 2020年9月30日 +86.3%
- 79億4200万
- 2020年12月31日 +72.15%
- 136億7200万
- 2021年3月31日 +14.2%
- 156億1400万
- 2021年6月30日 -80.31%
- 30億7500万
- 2021年9月30日 +75.67%
- 54億200万
- 2021年12月31日 +89.15%
- 102億1800万
- 2022年3月31日 +23.59%
- 126億2800万
- 2022年6月30日 -82.17%
- 22億5100万
- 2022年9月30日 +42.38%
- 32億500万
- 2022年12月31日 +111.2%
- 67億6900万
- 2023年3月31日 +16.93%
- 79億1500万
- 2023年6月30日 -77.33%
- 17億9400万
- 2023年9月30日 +104.35%
- 36億6600万
- 2023年12月31日 +135.41%
- 86億3000万
- 2024年3月31日 +25.52%
- 108億3200万
- 2024年9月30日 -50.3%
- 53億8400万
- 2025年3月31日 +138.04%
- 128億1600万
- 2025年9月30日 -76.6%
- 29億9900万
- 2026年3月31日 +328.08%
- 128億3800万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- 2026/06/22 14:28
- #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務諸表が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/22 14:28
当社の事業戦略においては、国内における「香辛・調味加工食品事業」と「健康食品事業」では、既存領域の強化と新規領域の展開に取り組んでおります。また、「その他食品関連事業」をはじめとする各報告セグメントとの連携を図りながら、成熟市場のなかで新しい価値の創出に努めております。
「海外食品事業」では、米国・中国・東南アジアにおける事業拡大のスピードアップと収益力強化に取り組み、事業拡大を図っております。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 2026/06/22 14:28
- #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 当社では前連結会計年度より、各報告セグメントおよび全社に帰属する資産について、第八次中期計画より資本コストを意識した経営に向けて ROIC(投下資本利益率)を導入したことに伴い、各報告セグメントおよび全社に帰属する資産の配分方法の見直しを進めてまいりました。2026/06/22 14:28
この見直しに伴い、当連結会計年度より、香辛・調味加工食品事業セグメントおよび健康食品事業セグメントに帰属する資産の配分方法の見直しを行っております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の配分方法に基づいて算定しております。 - #5 従業員の状況(連結)
- ①連結会社の状況2026/06/22 14:28
(注)1.従業員数は就業人員数であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。2026年3月31日現在 セグメントの名称 従業員数(人) 香辛・調味加工食品事業 2,628 [735] 健康食品事業 244 [8]
2.全社(共通)は、特定のセグメントに属していない従業員であります。 - #6 沿革
- 2026/06/22 14:28
2012年1月 子会社ハウスフーズベトナム社設立。 2013年9月 子会社ハウスレストラン管理(北京)社設立。 2013年10月 持株会社体制に移行し、社名をハウス食品グループ本社㈱と改称。香辛・調味加工食品事業をハウス食品㈱に、健康食品事業をハウスウェルネスフーズ㈱にそれぞれ承継。 2013年11月 子会社ハウスレストラン管理(広州)社設立。 - #7 研究開発活動
- 製品開発・技術開発分野では、日本の成熟市場では潜在化しやすいお客さまニーズを掘り起こし、「新しい価値」を有した製品づくりに努めるとともに、お客さまの食生活と健康に貢献するべく、「よりおいしく、より簡便に、より健康に」にこだわりを持ち、品質の一層の向上に努め、独自性のある技術に裏打ちされた製品の開発に取り組んでおります。2026/06/22 14:28
香辛・調味加工食品事業におきましては、固形ルウより油脂が少ない中でもおいしさを実現するハウス食品の長年のカレー探求の末に実現した独自技術「クラッシュルウ」を採用し、「だし×スパイス」という新しさと、脂質50%オフ※の「健康感」を併せ持つ、「だしの旨みとスパイスのカレー」を開発いたしました(※日本食品標準成分表2020年版(八訂)/調味料類/ルウ類/カレールウ比)。また、「とけうまカレー」では、「咖哩屋カレー」や「プロ クオリティ」などのレトルトカレーの開発・研究に取り組んできた知見と技術に加え、新たな呈味増強技術も用いることで、一晩寝かせたような野菜の溶け込んだ旨みとコクがあり、お手頃価格でもしっかりとした満足感のある、具材入りレトルトカレーを実現いたしました。
健康食品事業におきましては、スパイスの刺激で眠気スッキリだけではなく、“よりポジティブに、前向きに頑張るお客様を応援したい”と考え、クエン酸の酸味を特徴にした製品開発に着手。これまでの「メガシャキ」と同様の香辛料抽出物(ショウガ・トウガラシ・サンショウ)、カフェイン、アルギニン、ビタミンB群3種に加え、1本当たりクエン酸を1400mg配合して“すっぱいレモン味(無果汁)”に仕上げた「メガシャキ SUPPA」を開発いたしました。炭酸が入っていないため、炭酸が苦手な方にもおいしく飲んでいただけます。また、「お客様に日常的にご愛飲いただけるブランドでありたい」という思いから、りんごの甘い蜜感をイメージした風味が特徴で、酸味が苦手なお客様でもおいしくビタミンCを補給できる「C1000ビタミンアップル」を開発いたしました。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- セグメント別の経営成績の概況(セグメント間取引消去前)は、次のとおりであります。2026/06/22 14:28
(注)1.調整(消去)の内容は、セグメントに配分していない損益およびセグメント間取引に係る相殺消去であります。事業の種類別セグメント 売上高 営業利益(セグメント利益又は損失(△)) 金額(百万円) 前期比(%) 金額(百万円) 前期比(%) 香辛・調味加工食品事業 132,149 100.6 12,838 100.2 健康食品事業 16,854 98.9 1,527 62.6
<香辛・調味加工食品事業>売上高は、家庭用事業において価格改定後の需要喚起に注力するなか、ルウカレー、ルウシチューなどの販売回復が進んだことに加え、業務用事業においてはチャネル別営業施策が奏功し、事業セグメント全体では前期並みとなりました。利益面は、価格改定直後は販売数量が落ち込み上期は大幅な減益となったものの、下期には販売数量も徐々に回復を見せ、価格改定効果が拡大したことから、通期では前期並みの利益を確保しました。 - #9 設備投資等の概要
- 当社グループにおける当連結会計年度の設備投資は、主に生産能力の増強および生産設備の更新として行い、投資総額は17,697百万円となりました。2026/06/22 14:28
当連結会計年度のセグメント別の主な設備投資としては、香辛・調味加工食品事業においては、ハウス食品グループ東北工場㈱における新工場の建設、ハウスギャバン㈱における工場増築など、海外食品事業においては、ハウスフーズインドネシア社における新工場の建設など、外食事業においては、㈱壱番屋における新規店舗及び既存店舗の内装・設備工事など、全社(共通)では提出会社における販売物流システムの更新などがあります。
また、当連結会計年度において、当社の連結子会社である㈱デリカシェフを株式会社武蔵野へ売却したことに伴い、提出会社が保有する下記の主要な設備を売却しております。