ユタカフーズ（2806）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 1億1443万
2009年3月31日 +7.56%: 1億2308万
2010年3月31日 +26.02%: 1億5510万
2010年12月31日 -63.49%: 5663万
2011年3月31日 +191.33%: 1億6500万
2011年6月30日 -60.76%: 6475万
2011年9月30日 +157.84%: 1億6696万
2011年12月31日 -64.2%: 5976万
2012年3月31日 +169.42%: 1億6102万
2012年6月30日 -60.86%: 6302万
2012年9月30日 +165.94%: 1億6760万
2012年12月31日 -55.34%: 7485万
2013年3月31日 +114.48%: 1億6055万
2013年6月30日 -62.01%: 6100万
2013年9月30日 +172.13%: 1億6600万
2013年12月31日 -64.46%: 5900万
2014年3月31日 +177.97%: 1億6400万
2014年6月30日 -61.59%: 6300万
2014年9月30日 +176.19%: 1億7400万
2014年12月31日 -63.79%: 6300万
2015年3月31日 +174.6%: 1億7300万
2015年6月30日 -61.27%: 6700万
2015年9月30日 +173.13%: 1億8300万
2015年12月31日 -64.48%: 6500万
2016年3月31日 +175.38%: 1億7900万
2016年6月30日 -62.01%: 6800万
2016年9月30日 +175%: 1億8700万
2016年12月31日 -64.71%: 6600万
2017年3月31日 +177.27%: 1億8300万
2017年6月30日 -62.3%: 6900万
2017年9月30日 +176.81%: 1億9100万
2017年12月31日 -64.4%: 6800万
2018年3月31日 +169.12%: 1億8300万
2018年6月30日 -62.84%: 6800万
2018年9月30日 +180.88%: 1億9100万
2018年12月31日 -64.4%: 6800万
2019年3月31日 +170.59%: 1億8400万
2019年6月30日 -62.5%: 6900万
2019年9月30日 +178.26%: 1億9200万
2019年12月31日 -64.06%: 6900万
2020年3月31日 +176.81%: 1億9100万
2020年6月30日 -60.73%: 7500万
2020年9月30日 +165.33%: 1億9900万
2020年12月31日 -64.82%: 7000万
2021年3月31日 +178.57%: 1億9500万
2021年6月30日 -64.1%: 7000万
2021年9月30日 +178.57%: 1億9500万
2021年12月31日 -64.1%: 7000万
2022年3月31日 +174.29%: 1億9200万
2022年6月30日 -65.1%: 6700万
2022年9月30日 +170.15%: 1億8100万
2022年12月31日 -65.19%: 6300万
2023年3月31日 +171.43%: 1億7100万
2023年6月30日 -63.16%: 6300万
2023年9月30日 +173.02%: 1億7200万
2023年12月31日 -65.12%: 6000万
2024年3月31日 +176.67%: 1億6600万
2024年6月30日 -64.46%: 5900万
2024年9月30日 +179.66%: 1億6500万
2024年12月31日 -64.24%: 5900万
2025年3月31日 +172.88%: 1億6100万
2025年6月30日 -63.35%: 5900万
2025年9月30日 +183.05%: 1億6700万
2025年12月31日 -65.27%: 5800万
2026年3月31日 +167.24%: 1億5500万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
(繰延税金資産)
賞与引当金	48百万円	48百万円
未払事業税	11	4

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。

2026/06/23 15:00

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、2001年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しております。2026/06/23 15:00