デリバティブ
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～38年
機械及び装置 10年
賃貸店舗用設備 6～15年
② リースにより使用する資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/02/15 13:01

#2 引当金明細表（連結）

【引当金明細表】

区分	当期首残高(千円)	当期増加額(千円)	当期減少額(千円)	当期末残高(千円)
賞与引当金	58,299	67,473	58,299	67,473
役員賞与引当金	59,500	42,200	59,500	42,200
役員退職慰労引当金	99,100	7,800	47,300	59,600

2024/02/15 13:01

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
①製品及び原材料
先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
②貯蔵品
未貸出店舗用設備
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
販売促進用品等
先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リースにより使用する資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	15～38年
機械及び装置	10年
賃貸店舗用設備	6～15年

(2) 自社利用ソフトウエア(リースにより使用する資産を除く)
社内における利用可能期間(5年)による定額法2024/02/15 13:01