減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 443億7700万
- 2009年3月31日 +42.53%
- 632億5100万
- 2010年3月31日 -49.74%
- 317億9300万
- 2011年3月31日 -45.32%
- 173億8500万
- 2012年3月31日 -10.77%
- 155億1300万
- 2013年3月31日 +8.39%
- 168億1500万
- 2014年3月31日 +11.88%
- 188億1300万
- 2014年12月31日 -28.82%
- 133億9200万
- 2015年12月31日 +22.98%
- 164億7000万
- 2016年12月31日 +303.89%
- 665億2000万
- 2017年12月31日 -1.64%
- 654億2700万
- 2018年12月31日 -2.07%
- 640億7400万
- 2019年12月31日 +1.65%
- 651億2900万
- 2020年12月31日 -1.2%
- 643億4900万
- 2021年12月31日 -1.83%
- 631億7000万
- 2022年12月31日 -2.35%
- 616億8700万
- 2023年12月31日 -1.8%
- 605億7400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりです。2024/03/22 16:00
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 委託手数料 46,557 64,595 減価償却費 61,687 60,574 研究開発費 53,528 60,963 - #2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注2) 「その他」には、不動産賃貸に係る事業活動等及び報告セグメントに帰属しない企業広報経費や本社コーポレート部門運営費等の本社経費が含まれております。2024/03/22 16:00
(注3) 減価償却費及び償却費に含まれる使用権資産に係る減価償却費は、以下のとおりです。
(注4) 使用権資産の増加額を除いております。その他 1,411 1,364 使用権資産に係る減価償却費 22,763 24,068 - #3 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- また、リース契約によって課された制限(追加借入及び追加リースに関する制限等)はありません。2024/03/22 16:00
(1) 使用権資産の増加額、減価償却費及び帳簿価額
使用権資産の増加額、減価償却費及び帳簿価額の内訳は、以下のとおりです。 - #4 注記事項-販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 各年度の「販売費及び一般管理費等」の内訳は、以下のとおりです。2024/03/22 16:00
(注1) 費用として認識される研究開発費はすべて「販売費及び一般管理費等」に含めております。前年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 研究開発費(注1) 70,808 75,098 減価償却費及び償却費(注2) 114,258 104,887 減損損失(金融資産の減損損失を除く)(注2) 27,539 13,710
(注2) 各勘定に含まれるリストラクチャリング費用は、以下のとおりです。 - #5 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- ⑤【連結キャッシュ・フロー計算書】2024/03/22 16:00
前年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 税引前利益 593,450 621,601 減価償却費及び償却費 199,651 179,652 減損損失 27,539 13,710