有価証券報告書-第58期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2.固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～38年
機械装置及び運搬具 5～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。