有価証券報告書-第71期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)………………主として定率法
ただし、連結子会社である㈱東北センバに貸与している冷凍製品製造に係る有形固定資産及び平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~31年
構築物 15年~30年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)………………定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産……………………………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)………………主として定率法
ただし、連結子会社である㈱東北センバに貸与している冷凍製品製造に係る有形固定資産及び平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~31年
構築物 15年~30年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)………………定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産……………………………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。