ピックルスコーポレーション(2925)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年2月29日
- 600万
- 2013年2月28日 +469.91%
- 3420万
- 2014年2月28日 -10.88%
- 3048万
- 2015年2月28日 -12.2%
- 2676万
- 2016年2月29日 -13.9%
- 2304万
- 2016年5月31日 +999.99%
- 9億9459万
- 2016年8月31日 -2.58%
- 9億6894万
- 2016年11月30日 -2.65%
- 9億4329万
- 2017年2月28日 -2.72%
- 9億1763万
- 2017年5月31日 -2.8%
- 8億9198万
- 2017年8月31日 -2.88%
- 8億6632万
- 2017年11月30日 -2.96%
- 8億4067万
- 2018年2月28日 -3.05%
- 8億1502万
- 2018年5月31日 -3.15%
- 7億8936万
- 2018年8月31日 -3.25%
- 7億6371万
- 2018年11月30日 -3.36%
- 7億3805万
- 2019年2月28日 -3.48%
- 7億1240万
- 2019年5月31日 -3.71%
- 6億8600万
- 2019年8月31日 -3.64%
- 6億6100万
- 2019年11月30日 -3.93%
- 6億3500万
- 2020年2月29日 -4.09%
- 6億900万
- 2020年5月31日 -4.11%
- 5億8400万
- 2020年8月31日 -4.45%
- 5億5800万
- 2020年11月30日 -4.48%
- 5億3300万
- 2021年2月28日 -5.82%
- 5億200万
- 2021年5月31日 -4.78%
- 4億7800万
- 2021年8月31日 -5.23%
- 4億5300万
- 2021年11月30日 -5.52%
- 4億2800万
- 2022年2月28日 -5.84%
- 4億300万
- 2022年5月31日 -5.96%
- 3億7900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは漬物製造販売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。2022/05/26 15:03
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却額残高に関する情報】
当社グループは漬物製造販売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は下記のとおりであります。2022/05/26 15:03
前連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日) 当連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 減価償却費 133 164 のれん償却額 101 98 - #3 事業等のリスク
- 企業買収の実施に当たっては、事前に十分な調査及び検討を行っておりますが、企業買収後における事業環境の変化等、想定外の事態が発生し、計画どおりに業績が推移しないことなどにより、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。2022/05/26 15:03
(8) のれんについて
当社グループは、企業買収に伴い発生したのれんを計上しております。当該のれんにつきましては、それぞれの事業価値及び事業統合によるシナジー効果が発揮された場合に得られる将来の収益力を適切に反映したものと考えております。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれん及び2010年3月31日以前に発生した負ののれんの償却については、発生原因に応じて20年以内の期間にわたり均等償却を行っております。2022/05/26 15:03 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2022/05/26 15:03
前連結会計年度(2021年2月28日) 当連結会計年度(2022年2月28日) 住民税均等割 0.8 0.7 のれん償却額 1.1 1.0 負ののれん償却額 △0.4 △0.4 のれん減損損失 0.1 - 持分法投資損益 △0.3 △0.3 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2022/05/26 15:03
当連結会計年度末の固定資産の残高は15,227百万円(同357百万円減少)となりました。主な増減の要因は建物及び構築物の減少300百万円、のれんの減少98百万円によるものであります。よって、当連結会計年度末の資産合計は26,091百万円(同141百万円増加)となりました。
(流動負債) - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。2022/05/26 15:03
(5)のれんの償却方法及び償却期間
のれん及び2010年3月31日以前に発生した負ののれんの償却については、発生原因に応じて20年以内の期間にわたり均等償却を行っております。