投資有価証券売却益
連結
- 2008年3月31日
- 5億9300万
- 2010年3月31日 -100%
- 0
- 2016年3月31日
- 0
- 2017年3月31日
- 3億1400万
- 2018年3月31日 -95.54%
- 1400万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 1億8200万
- 2020年3月31日 +40.66%
- 2億5600万
- 2021年3月31日 +472.66%
- 14億6600万
- 2022年3月31日 -37.04%
- 9億2300万
- 2023年3月31日 -35.21%
- 5億9800万
- 2024年3月31日 +235.95%
- 20億900万
個別
- 2008年3月31日
- 5億9300万
- 2010年3月31日 -100%
- 0
- 2016年3月31日
- 0
- 2017年3月31日
- 3億1200万
- 2018年3月31日 -95.51%
- 1400万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 1億5900万
- 2020年3月31日 +60.38%
- 2億5500万
- 2021年3月31日 +474.9%
- 14億6600万
- 2022年3月31日 -37.04%
- 9億2300万
- 2023年3月31日 -31.64%
- 6億3100万
- 2024年3月31日 +218.38%
- 20億900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 売上高は、前期の電子部品フィルム事業譲渡及び不動産開発プロジェクト要因により、減収となりました。営業利益、経常利益は、アパレル事業の収益改善等により、増益となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は、電子部品事業、スポーツクラブ事業、アパレル事業において構造改革を進めたことから、事業構造改善費用2,801百万円を計上しましたが、子会社への投資に係る将来減算一時差異等に対して法人税等調整額(益)2,575百万円を計上したことや、政策保有株式の売却による投資有価証券売却益2,009百万円の計上等により、増益となりました。2024/06/26 10:30
セグメント別の概況については、次のとおりであります。