3002 グンゼ

3002
2026/07/08
時価
1269億円
PER 予
24.23倍
2010年以降
赤字-301.58倍
(2010-2026年)
PBR
1.13倍
2010年以降
0.37-1.34倍
(2010-2026年)
配当 予
5.37%
ROE 予
4.65%
ROA 予
3.39%
資料
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グンゼ(3002)の外部顧客への売上高 - ライフクリエイト事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
131億5900万
2013年6月30日 -72.97%
35億5700万
2013年9月30日 +85.92%
66億1300万
2013年12月31日 +51.25%
100億200万
2014年3月31日 +40.94%
140億9700万
2014年6月30日 -74.94%
35億3300万
2014年9月30日 +87.69%
66億3100万
2014年12月31日 +50.28%
99億6500万
2015年3月31日 +42.74%
142億2400万
2015年6月30日 -74.22%
36億6700万
2015年9月30日 +85.16%
67億9000万
2015年12月31日 +50.65%
102億2900万
2016年3月31日 +39.99%
143億2000万
2016年6月30日 -73.12%
38億4900万
2016年9月30日 +89.66%
73億
2016年12月31日 +52.16%
111億800万
2017年3月31日 +35.51%
150億5200万
2017年6月30日 -74.8%
37億9300万
2017年9月30日 +94.04%
73億6000万
2017年12月31日 +50.57%
110億8200万
2018年3月31日 +44.58%
160億2200万
2018年6月30日 -75.93%
38億5600万
2018年9月30日 +88.64%
72億7400万
2018年12月31日 +52.78%
111億1300万
2019年3月31日 +36.44%
151億6300万
2019年6月30日 -75.26%
37億5100万
2019年9月30日 +92.8%
72億3200万
2019年12月31日 +51.24%
109億3800万
2020年3月31日 +35.38%
148億800万
2020年6月30日 -83.18%
24億9000万
2020年9月30日 +117.91%
54億2600万
2020年12月31日 +59.45%
86億5200万
2021年3月31日 +36.92%
118億4600万
2021年6月30日 -76.62%
27億7000万
2021年9月30日 +99.78%
55億3400万
2021年12月31日 +52.02%
84億1300万
2022年3月31日 +35.98%
114億4000万
2022年6月30日 -67.29%
37億4200万
2022年9月30日 +90.62%
71億3300万
2022年12月31日 +53.12%
109億2200万
2023年3月31日 +39.76%
152億6500万
2023年6月30日 -76.78%
35億4500万
2023年9月30日 +80.48%
63億9800万
2023年12月31日 +47.12%
94億1300万
2024年3月31日 +35.67%
127億7100万
2024年9月30日 -55.29%
57億1000万
2025年3月31日 +109.33%
119億5300万
2025年9月30日 -51.33%
58億1800万
2026年3月31日 +114.63%
124億8700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
2026/06/24 13:42
#2 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
2026/06/24 13:42
#3 事業の内容
当社は、繊維資材(各種ミシン糸)の製造・販売を行っており、販売の一部を中央繊維資材㈱を通じて行っております。また、PT.Gunze Indonesia等海外関係会社が現地生産及び販売を行っているほか、製品の一部を当社が仕入れております。
(4) ライフクリエイト事業(当社、及び関係会社7社)
グンゼ開発㈱等の関係会社が、当社工場跡地の再開発計画の立案と実行並びに再開発事業の管理運営に当たるほか建築工事の請負・設計施工等を行っております。また、グンゼグリーン㈱が緑化樹木の販売を行っているほか、グンゼスポーツ㈱がスポーツクラブを運営管理しております。また、当社において太陽光発電事業を行っております。
2026/06/24 13:42
#4 事業等のリスク
(6) 自然災害の発生・感染症の流行
当社グループは、機能ソリューション事業、メディカル事業およびアパレル事業において国内外に生産工場等の事業所を配置しております。それぞれにおいて自然災害に対する被害・損害を最小限にするための防災、減災に努めていますが、想定を上回る大規模な地震や台風、洪水等の自然災害の発生により、生産拠点や物流拠点が被災した場合や、感染症の流行により生産活動を中断せざるを得なくなった場合、別拠点からの商品供給のバックアップ対応を行うものの、一部商品については供給がストップするなどサプライチェーンに支障を来す可能性があり、ライフクリエイト事業の商業施設においては、商品の納品遅れや、施設の一時的な休館により、テナントの売上高が減少する可能性があります。
また、感染症の流行により、外出自粛や休業要請などの経済活動の制約が発生した場合、アパレル事業ではインナーウエア、レッグウエア分野において店頭販売が低迷し、ライフクリエイト事業では不動産関連分野において商業施設の休館に伴うテナント売上減少等により賃料収入が減少し、スポーツクラブ分野においては休館等により収入が減少するなど、当社グループの経営成績及び財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。
2026/06/24 13:42
#5 会計方針に関する事項(連結)
主に衣料品(インナーウエア、レッグウエア等)の製造・販売を行っております。これらの製品については、顧客が当該製品を検収した時点で履行義務が充足されると判断しており、通常は当該時点で収益を認識しておりますが、国内の販売において、出荷時から顧客が検収するまでの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。
d.ライフクリエイト事業
(スポーツクラブ分野)
2026/06/24 13:42
#6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
当連結会計年度
期首残高期末残高
契約負債は、主に、ライフクリエイト事業において、サービス利用時に収益を認識するスポーツクラブ入会者との契約に基づき、顧客から受け取った1か月分の前受金等であります。これらの契約負債は、収益認識に伴い取り崩されます。当連結会計年度に認識された収益の額のうち期首現在の契約負債残高に含まれていた額は、718百万円であります。
(2) 残存履行義務に配分した取引価格
2026/06/24 13:42
#7 報告セグメントの概要(連結)
当社は、製品・サービス別に事業部門を置く組織形態(カンパニー、事業部等)をとっており、各事業部門は取り扱う製品について戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社は事業部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「機能ソリューション事業」、「メディカル事業」、「アパレル事業」及び「ライフクリエイト事業」の4つを報告セグメントとしております。
(2)各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類
2026/06/24 13:42
#8 従業員の状況(連結)
2026年3月31日現在
セグメントの名称従業員数(人)
アパレル事業2,129
ライフクリエイト事業173
全社(共通)240
(注) 従業員数は就業人員を記載しております。
② 提出会社の状況
2026/06/24 13:42
#9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
アパレル事業においては、2025年度から2026年度の2年間を構造改革期間と位置づけ、アパレル構造改革チームとしてAXプロを立上げることで再生に向けた取り組みを行っており、順調に成果をあげております。商品価格の改定とSKU削減を完遂し、当社の強みを活かせる商品構成へ変革させ、生産物流再編、間接部門効率化及び地産地消への取り組み強化により、資本効率を高め、持続的創益事業に再生してまいります。
ライフクリエイト事業においては、不動産分野では、投資効率を重視した物件管理を強化し、低収益アセットの改善を進めております。グリーン分野では、開発計画における緑化需要の取り込みと大気中のCO2削減に向け、CO2固定化に積極的に取り組んでまいります。スポーツクラブ分野は、課題店舗への対応を強化するとともに、スクール事業の拡大と地域・店舗特性に合わせた特長のあるサービス提供や新業態の開発に取り組んでまいります。
(財務戦略課題)
2026/06/24 13:42
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度(2025年4月1日~2026年3月31日)における日本経済は、日中関係の悪化など地政学リスクの高まりによる輸出の伸び悩みや、資源価格の高騰や円安などの影響による物価上昇により、実質賃金は改善傾向にあるものの、消費者の節約志向や購入単価抑制は継続しました。加えて、中東情勢やウクライナ情勢の長期化による原料価格の変動リスクのさらなる高まりなど、当社を取り巻く事業環境は、引き続き不透明な状況が続いております。
このような事業環境のもと、当社グループでは、今期よりスタートした中期経営計画「VISION 2030 stage2」において、「持続可能な事業基盤づくりを進めグローバルに選ばれ続ける会社となる」ために、この期間を「創りかえる3年間」と定め、機能ソリューション、メディカル事業の強化・拡大、アパレル、ライフクリエイト事業の構造改革に向けたスタートを切りました。
当連結会計年度における当社グループの経営成績は以下のとおりであります。
2026/06/24 13:42
#11 設備投資等の概要
アパレル事業においては、主に海外拠点の生産体制整備のため合計2,762百万円の投資を実施しました。
ライフクリエイト事業においては、商業施設再開発として合計1,034百万円の投資を実施しました。
なお、生産能力に重大な影響を及ぼすような固定資産の売却、撤去又は滅失はありませんが、アパレル事業の構造改革において生産拠点の集約・再編を進めており、当連結会計年度にインナーウエア生産拠点である梁瀬工場を閉鎖しました。
2026/06/24 13:42

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