減価償却費

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
1.ファイナンス・リース取引
所有権移転外ファイナンス・リース取引
①リース資産の内容
有形固定資産
主として、スポーツクラブのトレーニングマシン(工具、器具及び備品)であります。
②リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4 会計処理基準に関する事項 」に記載の通りであります。
2.オペレーティング・リース取引
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料

	前連結会計年度 (平成25年3月31日)	当連結会計年度 (平成26年3月31日)
1年以内	15百万円	11百万円
1年超	24	15
計	39	26

2014/06/26 13:10

#2 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
退職給付費用	500		409
減価償却費	457		405
研究開発費	3,293		3,189

2014/06/26 13:10

#3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）

当社の有形固定資産の利用状況を検討した結果、耐用年数にわたり安定的に稼動しており、修繕費等の設備維持費用も概ね平準的に発生していることから、設備の物的劣化も年数経過と共に一定に進んでいることが検証できたため、機能ソリューション事業の国内大型投資が概ね完了したことを機会に、定額法に変更し、耐用年数にわたって均等に費用配分を行うことが、当社の事業特性をより適切に反映できるものと判断いたしました。
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べ、当事業年度の減価償却費が911百万円減少し、営業利益は749百万円、経常利益は799百万円、税引前当期純利益は792百万円それぞれ増加しております。

2014/06/26 13:10

#4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

当社グループの有形固定資産の利用状況を検討した結果、耐用年数にわたり安定的に稼動しており、修繕費等の設備維持費用も概ね平準的に発生していることから、設備の物的劣化も年数経過とともに一定に進んでいることが検証できたため、機能ソリューション事業の国内大型投資が概ね完了したことを機会に、国内外の会計処理の統一を図るためにも定額法に変更し、耐用年数にわたって均等に費用配分を行うことが、当社グループの事業特性をより適切に反映できるものと判断いたしました。
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度の減価償却費が1,076百万円減少し、営業利益は903百万円、経常利益は954百万円、税金等調整前当期純利益は947百万円それぞれ増加しております。

2014/06/26 13:10