	建物及び構築物	機械装置及び運搬具	工具、器具及び備品	合計
取得価額相当額	4百万円	40百万円	290百万円	335百万円
減価償却累計額相当額	3	29	277	309
期末残高相当額	1	10	13	25

なお、取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。
当連結会計年度(平成26年3月31日)

2014/06/26 13:10

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 3～15年

2014/06/26 13:10

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	247百万円	143百万円
機械装置及び運搬具	28	31

2014/06/26 13:10

#4 有形固定資産等明細表（連結）

電子部品事業部:タッチパネル等生産設備増設
建物562、構築物19、機械及び装置241、車輌運搬具2、工具・器具及び備品12、ソフトウエア2
プラスチックカンパニー:プラスチックフイルム生産設備増設

2014/06/26 13:10

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、事業環境の悪化により収益性が低下した電子部品生産設備について、以下の減損損失を計上しております。

用途	場所	種類	金額(百万円)
電子部品生産設備	京都府亀岡市	機械装置及び運搬具	679
		建物及び構築物	442
		計	1,122
	中国	機械装置及び運搬具	1,129
		建物及び構築物	432
		計	1,561

なお、当社グループは、事業用資産について内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。また、事業用資産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを割引率5.0%で割り引いて算定しております。
当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)

2014/06/26 13:10