機能ソリューション事業ではメディカル分野は好調に推移したものの、プラスチックフィルム分野及びエンジニアリングプラスチックス分野は景気や市況の低迷を受け苦戦しました。アパレル事業では、暖冬による影響を受けましたが、売上は堅調に推移しました。
その結果、当連結会計年度の売上高は138,324百万円(前年同期比2.0%減)、営業利益は3,662百万円(前年同期比18.7%増)となりましたが、デリバティブ評価損(※)や為替差損の影響等により経常利益は791百万円(前年同期比84.0%減)となり、また、事業環境の悪化により収益性が低下した電子部品分野の固定資産減損損失を計上したこと等から親会社株主に帰属する当期純損失は1,201百万円(前年同期は純利益3,215百万円)となりました。
(※) 当社は、アパレル製品の米ドル建輸入代金に係る為替変動リスクをヘッジする目的でオプション取引を活用した為替予約を行っておりますが、当期末の急激な円高進行に伴い、オプション取引の当期末未行使残高について2,267百万円の時価評価損が発生し、前期末に発生した評価益601百万円の洗替処理額を合わせて2,869百万円のデリバティブ評価損を営業外費用に計上することとなりました。なお、この評価損は当期のキャッシュ・フローに影響を与えるものではなく、翌期は当期末評価損2,267 百万円を洗替処理(営業外収益として計上)するとともに、改めて期末時点でのオプション未行使残高を時価評価し、評価損益として計上することになります。
2016/06/27 11:19