なお、取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。
当連結会計年度(平成28年3月31日)

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 3～15年

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※7 固定資産除売却損の内訳

#4 有形固定資産等明細表（連結）

プラスチックカンパニー:プラスチックフイルム生産設備増強
建物33、構築物13、機械及び装置152、車輌運搬具3、工具・器具及び備品25、ソフトウエア0
メディカル事業部:メディカル材料生産設備増強

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、事業環境の悪化により収益性が低下した電子部品生産設備について、以下の減損損失を計上しております。

当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。
上記資産について、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。