有価証券報告書-第120期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(リース取引関係)
リース取引に関する会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引
① リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額
前連結会計年度(平成27年3月31日)

	建物及び 構築物	機械装置 及び運搬具	工具、器具 及び備品	合計
取得価額相当額	4百万円	25百万円	26百万円	55百万円
減価償却累計額相当額	4	20	26	50
期末残高相当額	0	4	―	5

なお、取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。
当連結会計年度(平成28年3月31日)

	建物及び 構築物	機械装置 及び運搬具	工具、器具 及び備品	合計
取得価額相当額	4百万円	25百万円	―百万円	29百万円
減価償却累計額相当額	4	22	―	27
期末残高相当額	―	2	―	2

なお、取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。
② 未経過リース料期末残高相当額

	前連結会計年度 (平成27年3月31日)	当連結会計年度 (平成28年3月31日)
1年以内	2百万円	2百万円
1年超	2	―
計	5	2

なお、未経過リース料期末残高相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。
③ 支払リース料及び減価償却費相当額

	前連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
支払リース料	3百万円	2百万円
減価償却費相当額	3	2

④ 減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
1.ファイナンス・リース取引
所有権移転外ファイナンス・リース取引
①リース資産の内容
有形固定資産
主として、スポーツクラブのトレーニングマシン(工具、器具及び備品)であります。
②リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4 会計方針に関する事項 」に記載の通りであります。
2.オペレーティング・リース取引
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料

	前連結会計年度 (平成27年3月31日)	当連結会計年度 (平成28年3月31日)
1年以内	11百万円	14百万円
1年超	10	18
計	22	32