ース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
定額法(リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算出する方法)
(2) 無形固定資産
定額法
ただし、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/01/25 10:00

#2 有形固定資産等明細表（連結）

プラスチックカンパニー:プラスチックフイルム生産設備増強
建物30、構築物9、機械及び装置338、車輌運搬具3、工具・器具及び備品13、ソフトウエア5
エンプラ事業部:エンジニアプラスチックス生産設備増強

2019/01/25 10:00

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、事業環境の悪化により収益性が低下した電子部品生産設備について、以下の減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	金額
工具、器具及び備品	24
ソフトウエア	32
計	1,326

当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。
上記資産について、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。

2019/01/25 10:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

ース資産以外の有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 3～15年
工具、器具及び備品 2～20年
b.無形固定資産
定額法
ただし、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/01/25 10:00