グンゼ（3002）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 9億6800万
2009年3月31日 +7.13%: 10億3700万
2010年3月31日 +5.69%: 10億9600万
2011年3月31日 +78.83%: 19億6000万
2012年3月31日 -13.83%: 16億8900万
2013年3月31日 -13.03%: 14億6900万
2014年3月31日 -20.15%: 11億7300万
2015年3月31日 -32.23%: 7億9500万
2016年3月31日 +18.74%: 9億4400万
2017年3月31日 -0.42%: 9億4000万
2018年3月31日 +9.68%: 10億3100万
2019年3月31日 +5.33%: 10億8600万
2020年3月31日 -20.72%: 8億6100万
2021年3月31日 -23%: 6億6300万
2022年3月31日 +17.19%: 7億7700万
2023年3月31日 -2.57%: 7億5700万
2024年3月31日 +67.9%: 12億7100万
2025年3月31日 +17.15%: 14億8900万
2026年3月31日 -15.11%: 12億6400万

個別

2008年3月31日: 8億9000万
2009年3月31日 +5.06%: 9億3500万
2010年3月31日 +4.92%: 9億8100万
2011年3月31日 +90.93%: 18億7300万
2012年3月31日 -16.5%: 15億6400万
2013年3月31日 -14%: 13億4500万
2014年3月31日 -24.83%: 10億1100万
2015年3月31日 -38.18%: 6億2500万
2016年3月31日 +29.12%: 8億700万
2017年3月31日 +0.5%: 8億1100万
2018年3月31日 +12.58%: 9億1300万
2019年3月31日 ±0%: 9億1300万
2020年3月31日 -22.23%: 7億1000万
2021年3月31日 -23.8%: 5億4100万
2022年3月31日 +18.11%: 6億3900万
2023年3月31日 -14.71%: 5億4500万
2024年3月31日 +93.39%: 10億5400万
2025年3月31日 +24.38%: 13億1100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法
ただし、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準

2025/06/24 11:13

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 固定資産除売却損の内訳

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
施設利用権	10	0
ソフトウエア	0	1
計	572	411

2025/06/24 11:13

#3 減損損失に関する注記（連結）

減損損失を認識した主要な資産の内訳は、以下のとおりであります。

用途	場所	種類	金額(百万円)
アパレル事業用資産	インドネシア	機械装置及び運搬具ほか	47
電子部品事業用資産	京都府亀岡市	ソフトウエアほか	10
スポーツクラブ施設	愛知県名古屋市ほか1か所	リース資産	1

当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。
アパレル事業用資産については当社連結子会社であるPT. GUNZE SOCKS INDONESIAの生産終了及び会社清算、電子部品事業用資産については日本と米国のタッチパネル事業の商権譲渡、スポーツクラブ施設については一部店舗閉店の意思決定に伴い、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を事業構造改善費用として特別損失に計上しております。なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により算定しており、回収可能価額を零として評価しております。

2025/06/24 11:13

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法
ただし、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3 引当金の計上基準

2025/06/24 11:13