グンゼ(3002)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 9億6800万
- 2009年3月31日 +7.13%
- 10億3700万
- 2010年3月31日 +5.69%
- 10億9600万
- 2011年3月31日 +78.83%
- 19億6000万
- 2012年3月31日 -13.83%
- 16億8900万
- 2013年3月31日 -13.03%
- 14億6900万
- 2014年3月31日 -20.15%
- 11億7300万
- 2015年3月31日 -32.23%
- 7億9500万
- 2016年3月31日 +18.74%
- 9億4400万
- 2017年3月31日 -0.42%
- 9億4000万
- 2018年3月31日 +9.68%
- 10億3100万
- 2019年3月31日 +5.33%
- 10億8600万
- 2020年3月31日 -20.72%
- 8億6100万
- 2021年3月31日 -23%
- 6億6300万
- 2022年3月31日 +17.19%
- 7億7700万
- 2023年3月31日 -2.57%
- 7億5700万
- 2024年3月31日 +67.9%
- 12億7100万
- 2025年3月31日 +17.15%
- 14億8900万
- 2026年3月31日 -15.11%
- 12億6400万
個別
- 2008年3月31日
- 8億9000万
- 2009年3月31日 +5.06%
- 9億3500万
- 2010年3月31日 +4.92%
- 9億8100万
- 2011年3月31日 +90.93%
- 18億7300万
- 2012年3月31日 -16.5%
- 15億6400万
- 2013年3月31日 -14%
- 13億4500万
- 2014年3月31日 -24.83%
- 10億1100万
- 2015年3月31日 -38.18%
- 6億2500万
- 2016年3月31日 +29.12%
- 8億700万
- 2017年3月31日 +0.5%
- 8億1100万
- 2018年3月31日 +12.58%
- 9億1300万
- 2019年3月31日 ±0%
- 9億1300万
- 2020年3月31日 -22.23%
- 7億1000万
- 2021年3月31日 -23.8%
- 5億4100万
- 2022年3月31日 +18.11%
- 6億3900万
- 2023年3月31日 -14.71%
- 5億4500万
- 2024年3月31日 +93.39%
- 10億5400万
- 2025年3月31日 +24.38%
- 13億1100万
- 2026年3月31日 -14.87%
- 11億1600万
有報情報
- #1 事業構造改善費用の注記(連結)
- なお、事業構造改善費用には以下の減損損失を含めております。2026/06/24 13:42
当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。用途 場所 種類 金額(百万円) 工具、器具及び備品 9 ソフトウエアほか 4 計 1,118
アパレル事業用資産については生産・物流拠点の集約・再編の意思決定に伴い、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を事業構造改善費用として特別損失に計上しております。なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により算定しており、回収可能価額を零として評価しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法2026/06/24 13:42
ただし、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内訳2026/06/24 13:42
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 施設利用権 0 20 ソフトウエア 1 0 計 411 346 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 減損損失を認識した主要な資産の内訳は、以下のとおりであります。2026/06/24 13:42
当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。用途 場所 種類 金額(百万円) 土地 95 ソフトウエアほか 95 計 432
アパレル事業用資産については収益性の低下により、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減少額を減損損失として特別損失に計上しております。当該資産の回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額としております。正味売却価額は固定資産税評価額等に合理的な調整を行って算出した金額を使用しております。使用価値は将来キャッシュ・フロー(割引率は5.15%)に基づき算定しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2026/06/24 13:42
ただし、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3 引当金の計上基準