- 3001
- 2026/10/09
- 時価
- 1043億円
- PER 予
- 12.6倍
- 2009年以降
- 赤字-235.61倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.94倍
- 2009年以降
- 0.45-1.35倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 2.02%
- ROE 予
- 7.45%
- ROA 予
- 4.89%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の顧客への売上高がないため、記載を省略しております。2023/03/30 13:14
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年1月1日 至 2021年12月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 利息相当額の各期への配分方法については、利息法によっております。2023/03/30 13:14
(減損損失について)
リース資産に配分された減損損失はありません。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 設仮勘定の当期減少額は各資産への振替額であります。
2.当期減少額のうち()内は内書きで、減損損失の計上額であります。2023/03/30 13:14 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/03/30 13:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2021年12月31日) 当事業年度(2022年12月31日) 土壌汚染処理損失引当金 23 百万円 20 百万円 減損損失 89 百万円 77 百万円 関係会社株式評価損 91 百万円 91 百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/03/30 13:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2021年12月31日) 当連結会計年度(2022年12月31日) 土壌汚染処理損失引当金 23 百万円 20 百万円 減損損失 219 百万円 207 百万円 棚卸資産評価損 60 百万円 54 百万円
- #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2023/03/30 13:14
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加は、コクーン2での建物の取得(83百万円)、主な減少は減価償却による減少であります。